キャリア支援（経験者）｜経験者採用情報

働き方支援

生産性の向上や、時間の制約がある社員の活躍をサポートできる制度を用意しています。

週3・4日
勤務制度

年代ごとに顕在化する介護・育児ニーズや、社員の健康状態等に対応できる柔軟な働き方の選択肢を提供しています。
テレワーク
制度

勤務場所を柔軟化することにより、生産性を向上させるほか、介護・育児による時間の制約がある社員の活躍を推進しています。
シフト勤務
制度

1日の所定労働時間（7時間30分）を前後に移動して勤務することができる制度です。
ウェルカム
バック制度

退職後10年以内の
再雇用制度

育児や介護などの理由により当社を退職する社員を、退職後10年以内に正社員として再雇用する制度です。

休暇・健康支援

社員が心身共に健康で、活力を持って仕事に取り組める環境づくりのために、
ワークライフバランスの推進に取り組んでいます。

健康管理

定期健診、人間ドック、季節性インフルエンザ予防接種補助等。
※健保組合では、30歳以上の希望者が年度に1回、1万円の個人負担で人間ドックを受診できる制度を設けています。
　また、該当年齢(30歳・35歳・40歳・45歳・50歳以上)であれば無料で人間ドックを受診することができます。

早帰りの日

部室店単位であらかじめ決めた日に、定時から30分後の17時40分までに退社する「早帰りの日」を週1日設けています。

入院給付金

社員が病気やケガで所定の入院をした場合に補助する制度です。

スポット休暇制度

1カ月に1日以上の計画的な有給休暇取得を奨励しています。

連続休暇制度

特別有給休暇と年次有給休暇を利用して、最長連続7営業日の休暇を取得できる制度です。年に2回取得することができます。

メモリアル休暇

年に1度、本人や親族の誕生日、結婚記念日などの記念日に特別有給休暇を取得できます。

ボランティア休暇

災害復興支援活動やその他ボランティア活動に参加する場合、特別有給休暇3日間の取得が可能です。社員の社会貢献活動を支援しています。

その他休暇について

完全週休2日制(原則土・日)、祝日、年末年始休暇、年次有給休暇、半日休暇制度、時間単位年次有給休暇制度、看護特別休暇、介護特別休暇、
保存休暇制度(未消化の年次有給休暇の積立)、裁判員特別休暇、短期育児休業、短期介護休業などがあります。

各種取り組みに対する表彰

健康経営優良法人(大規模法人部門)

当社は、経済産業省と日本健康会議が主催する「健康経営優良法人認定制度」において、健康経営に取り組む優良な法人として「健康経営優良法人(大規模法人部門)」に認定されています。

健康経営優良法人認定制度とは、健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に
評価を受けることができる環境を整備することを目標とした顕彰制度です。

出産、育児、介護に関する支援

多様な社員が働きやすい環境づくりのために、社員の様々な状況に対応した制度を整えています。

育児休業子どもの3歳の誕生日前日まで取得可能

産後休暇後、子どもが3歳になるまで育児休業を取得できます。

育児短時間勤務子どもが中学校に入学する前月まで、30分刻み最長2時間30分短縮可能

子どもが中学校へ就学する前月まで、一日の勤務時間を短縮することができます。

育児特別休暇

育児を目的とした特別休暇で、3歳未満の子どもがいる社員が取得できる休暇です。
1営業日単位で分割して取得できます。

託児補給金制度小学校就学前の子どもについて、延長保育等の費用を月額2万円まで補助

子育て中の社員の安定的な就業及びキャリアの保持を目的として、小学校就学前の子どもについて、延長保育等の費用を補助する制度です。

託児所・ベビーシッター等の割引

外部提携機関を利用し、託児所・ベビーシッター等の割引を受けることができます。

介護休業

対象家族1人につき3回を上限として、通算して3年間（暦日1,095日）を限度に、介護のための休暇を取得できる制度です。

介護短時間勤務

介護のために1日の所定労働時間を30分刻みで2時間30分を限度として短縮できる制度です。

介護特別休暇

要介護者が1人の場合は年間5日、2人以上の場合は年間10日まで休暇の取得が可能です。

産前・産後休暇

出産予定日の8週間前（多胎妊娠の場合は14週間前）から休暇（年次有給休暇消化もしくは無給休暇）を取得できます。また産後は出産日の翌日から8週間は就業でき
ません。ただし、産後6週間を経過後、医師が認めた場合には、本人の申し出により例外的に復帰できます。

スキルアップ

社員が目指すキャリア形成をサポートできるよう、チャレンジできる環境を用意し、成長し続けられる制度を整えています。

資格取得支援

幅広い分野において社員の育成を目的とし、資格取得の支援を行っています。

自己啓発支援

個々のキャリア開発や能力開発の支援を目的とした自己啓発サイト「日興Study(Nスタ☆)」で自由に講座受講ができるほか、
通信教育講座やTOEIC、Versantといった各種テストの受験支援も行っています。

社内公募

自律的なキャリア形成の支援、また必要なスキル・知識を習得しながら希望するキャリアにチャレンジすることを目的として、定期的に社内公募を実施しています。

副業

社員の自発的なキャリア開発のため、特定の職種で副業の承認を行っています。

キャリア支援 CAREER SUPPORT