メール電子交付サービスの対象書面

目論見書等
契約締結前交付書面
適格機関投資家／少人数向け勧誘の告知書
外国証券情報
注意喚起文書
最良執行方針
投資確認書
公開買付説明書等

※上記書面であっても、一部当サービスに対応していない書面についてはメールでご提供できない場合がございます。
※上記書面以外にも、一部商品説明資料や市況レポート等をメールでご提供する場合がございます。
※2019年6月3日以降に「電子交付サービスに関する取扱約款」でご契約いただいたEメール及びFAXによる電子交付サービスの対象書面も上記と同様です。