iDeCoは節税力が高い制度です。所得税や住民税を支払っているようなら、老後のための資産形成が今の節税につながるメリットがあります。また、iDeCo内の運用で利益が出た場合、本来利益にかかる約20％の税金が掛かりませんので効率よく資産を増やすことができます。加入できる期間は年金制度の状況に合わせて60歳〜65歳までとなりますが、掛金拠出終了後も運用は75歳まで可能です。そのほかの制度とも比較して、メリットがあるかどうか検討してみるとよいかもしれません。

何に意味を見出すのかは人それぞれで、50代だから意味がないということはないと思っています。積立期間が何年であっても所得控除ができればメリットは大きいですし、引き出し可能な年齢が近いということは資金を拘束される期間が短くて済むということでもあります。最長75歳まで運用を続けることができますので、ご自身の資金計画や現在の収入（所得）や働き方に合わせて検討してみてください。

複数の商品を組み合わせて積立運用を続けていくと、資産の殖え方によっては当初予定していたバランスと変わってくることがあります。その場合は年に一回程度リバランス（スイッチング）を行ってメンテナンスするのが望ましいと言われています。また、加入時より投資に慣れてきたことでリスク資産の割合を増やそうと思ったときや、引き出し・移換の時期が近づいたとき、保有資産のリスク（振れ幅）を減らしたいときは投資する商品の配分変更なども検討するとよいかもしれません。

どちらが良いかはそれぞれのライフプランや受け取り時の収入（所得）や働き方によって一概には言えませんが、一括受取（退職所得）のほうが税金はかからないケースが多いようです。まずは加入期間やほかの退職金制度などと合わせてどのくらい税金がかかるかを試算してみるのが良いかもしれません。分割受け取りは公的年金等や給与などと合算して税金の計算が必要になると同時に、国民健康保険料等への影響もあります。受け取り予定の時期のご自身の公的年金収入や働き方、どのような社会保険料を払っているかなどを併せて複合的に判断が必要になるため、より詳細なシミュレーションが必要になります。

58歳で会社の退職金を受け取ったときに、退職所得控除を使い切らず「あまり」がある場合は、いわゆる「みなし勤続年数」を算出して次の退職所得控除の額が決まります。iDeCoに移換してから加入者になるのか運用指図者になるかによっても控除の額に違いがあります。また、iDeCoを一括で受け取る場合、最低80万円の退職所得控除を受けることが可能です。

年金受取（分割）する場合は、ほかの所得と合わせての税金計算になりますので、そのほかの所得の状況をよく確認する必要があります。公的年金を受給していない60代前半の期間や公的年金を繰り下げる期間にiDeCoを受け取ることで、公的年金等控除を有効活用することもできます。60歳以降も勤め先で社会保険に加入している時期の受け取りであれば、年金受け取りの所得が健康保険料の算定にはいらないなどのメリットがあります。

企業型確定拠出年金でマッチング拠出をしていなければ、原則iDeCoへの加入ができます。お勤め先の制度によってiDeCo掛金の上限などが変わる可能性がありますので、お勤め先の担当部署にご確認ください。金融機関は会社の企業型確定拠出年金の金融機関とは別でご自身でお選びいただくことができます。

iDeCoの手数料は掛金の額に関係なく一律のため、積み立てる金額に対して割高だと感じるようなら、企業型確定拠出年金に一本化してしまうのもいいかもしれません。今のiDeCoでしか買えない商品があるわけではないなら、これまでの成果にとらわれすぎず、企業型確定拠出年金の中にある運用スタイルが類似した商品に割り当てるのもいいですね。過去の運用成果や手数料にとらわれず、運用方針などから考えてこれからも持ち続けたいという商品を保有し続けるのもよいと思います。

iDeCoは制度上、毎月掛け金を積み立てる毎に最低171円のコストがかかるのは事実です。まとまったお金がある場合は年払いにすることで、積立のメリットはなくなりますが多少コストを抑えることができます。手続き自体は一度始めてしまえば、日々の手間がかかるようなものではありません。所得控除（節税）のメリットがあるようなら、どのくらい税金が減るのかを計算して、手間や手数料と比較してみるのもよいかもしれませんね。

iDeCoとNISAのどちらが正解というものではありませんので、ご自身の優先順位に合わせて決めていただくのが良いと思います。引き出しやすさや少額からの投資を優先するならNISAから、節税の力や老後資金として引き出さずにしっかり貯めることを優先するならiDeCoからといった観点で使い分けしていただくのが良いかもしれませんね。