お取引方法
毎月1,000円からはじめるコツコツ投資。
多彩なファンドを自由に組み合わせて自分だけのプランを設定できます。
- 既に証券口座をお持ちで
NISA口座だけを開設するNISA口座だけを開設する
- 投信つみたてプランの
詳しいお手続き方法はこちら
投信つみたてプラン設定方法のご案内
お取引方法
お手続きの流れ
投信つみたてプランの契約を含めて簡単たったの3STEP!
ファンド検索
オンライントレードにログインし、ファンド検索ページから購入したいファンドを探し、「つみたてカート」に登録します。
プラン契約
「つみたて約款」を確認し、「投信つみたてプラン」の契約申込ボタンを押します。
つみたてプラン設定
積立を行うファンド、積立金額、NISAでの買付設定、支払方法※等を入力します。
- ※投信つみたてプラン(収納代行)で「自動引き落としを行う預貯金口座を指定」する場合、手続きはWEB上で完結できます。
- ※投信つみたてプラン(Aコース/Bコース)の支払方法で「自動引き落としを行う預貯金口座を指定」する場合、積立設定後に別途書類でのお手続きが必要となります。積立設定完了後、弊社より銀行またはゆうちょ銀行からの自動引き落としに関する申込書をお送りしますので、必要事項を記入、記名、捺印のうえご返送ください。ご返送いただいた書類を弊社が受領し、銀行での手続きが完了後(概ね2〜4週間程度)にプランをご利用いただけます。銀行の手続き状況によってプラン開始が遅れる場合もございますのであらかじめご了承ください。
ご利用条件
投信つみたてプランの契約には、証券総合口座を開設済みであることが必要です。
以下の場合に当てはまる方は、追加の条件をご確認ください。
- 日興イージートレードで「投信つみたてプラン」を契約される場合
電子交付サービス(投資信託目論見書)の登録が必要となります。
電子交付サービスの登録は日興イージートレードの電子交付サービス -申込・状況照会-よりお申し込みください。 - 外貨建てMMFを買い付けされる場合
外国証券取引口座を開設済みであることが追加で必要となります。
外国証券取引口座の開設は日興イージートレードの事務手続き(電子帳票)より、お申し込みください。- ※外貨MMFは投信つみたてプラン(Aコース/Bコース)では対象となりますが、投信つみたてプラン(収納代行)では対象外となります。
お取引窓口
- ※てれトレ・・・自動音声によるご注文受付サービス
- ※1お取引店・コンタクトセンターと、オンライントレード(日興イージートレード)では、取扱ファンドが一部異なります。
- ※2日興イージートレード経由でお手続きいただく場合は、日興イージートレードご利用申し込み、「電子交付サービス(投資信託目論見書)」のお申し込みが必要となります。
お手続きの流れ(ご契約、プラン設定)
お電話の場合は書類を郵送いたします。
取り扱い銘柄の説明や、投信つみたてプランに関して説明を行います。
- ※外貨建てMMFをご指定される場合は、あらかじめ外国証券取引口座が開設されていることが必要です。
- ※外貨MMFは投信つみたてプラン(Aコース/Bコース)では対象となりますが、投信つみたてプラン(収納代行)では対象外となります。
お客さまから買付されたい銘柄をご指定いただきます。
お申し込みの際は「つみたてプラン約款」「投資信託説明書(交付目論見書)」を必ずご確認ください。
お申し込みの際は当社への届出印が必要となる場合があります。
日興イージートレードにログイン後、「お取引メニュー」>「投信つみたてプラン」>「ファンド検索」画面にて、積立を行う予定のファンドや候補としてピックアップしておきたいファンドを検索し、「つみたてカート」に追加します。
つみたてプラン約款の内容をご確認いただき、「つみたてプラン契約」の申し込みを行います。
「お取引メニュー」>「投信つみたてプラン」>「つみたてカート」画面にて、積立を行うファンドを選択します。
各ファンドの積立金額やNISA買付設定等を入力します。
銀行引落、ゆうちょ銀行引落、日興MRF引落のいずれかのお支払い方法をご指定下さい。
- ※新規に自動引き落としを行う預貯金口座を指定する場合、投信つみたてプラン(収納代行)の手続きはWEB上にて完結します。
- ※投信つみたてプラン(Aコース/Bコース)で新規に自動引き落としを行う預貯金口座を指定する場合、自動引き落としに関する申込書をお送りしますので、必要事項を記入、記名、捺印のうえご返送ください。
設定したプラン内容やお手続きの状況については。「つみたて設定内容照会・変更」画面にてご確認いただけます。
- ※ログイン後、「NISA口座情報- NISA口座のご案内 -」画面へ移動します。
- 投信つみたてプランの
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各種パンフレットを
WEB上でご覧いただけます。
金融商品取引法第37条(広告等の規制)にかかる留意事項
当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等(売買単位未満株式を除く)の場合は約定代金に対して最大1.265%(ただし、最低手数料5,500円)の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等(直接的費用として、最大3.30%の申込手数料、最大4.50%の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64%の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等)をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます(債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります)。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況を含む)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます)を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。
また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売り付けの価格と買い付けの価格に差がある場合があります。
上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。