ETF（上場投資信託）
株価指数などの指標に連動することを目的に運用される投資信託です。金融商品取引所に上場しており、株式と同様にお取引いただけます。
ETFの特徴
- ETF（Exchange Traded Fundの略称）とは株価指数など特定の指標に連動することを目標に運用される上場投資信託です。
- 国内外の取引所に上場しており、株式と同様に市場でお取引いただけます。
- 株価指数の中でも日経平均やTOPIXなどは、その値動きが新聞やテレビなどで報道されており、これらを連動目標とするETFは価格動向が特に分かりやすくなっています。
- 株価指数連動型のETFでは小額の資金で指数構成銘柄全体に投資したのと同様の分散投資効果が期待できます。
- 株式の配当金と同様に、投資信託の決算に基づき、収益分配金を受けとることができます（分配金のない銘柄もあります）。
- ※証券会社と指定参加者は同じ会社になることもあります。
ETF投資のメリット
1.普通の株式投資では買えないものに投資が可能
TOPIX、日経平均など代表的な株価指数に連動するものや、金価格などの商品、レバレッジ型やインバース型など様々なタイプのETFがあります。
2.分散投資によるリスクの低減
株価指数などを連動対象とするETFでは、投資信託と同様に分散投資効果によりリスク低減を図ることが可能です。
3.リアルタイムでの売買が可能
通常の株式と同様に指値・成行注文が可能。外国株価指数などを対象とするETFについても、取引所時価で売買可能です。
4.低コスト
一般的には、投資信託と比べて信託報酬が安価です。
株式、投資信託との違い
ETFは株式と投資信託の商品性をあわせ持っているため、活用次第で資産運用の幅が大きく広がります。
| 株式 | ETF※1 | 投資信託 | |
|---|---|---|---|
| 金融商品取引所 | 上場 | 上場 | 非上場 （取扱証券会社等で取引） |
| 取引価格 | 立ち会い時間中の市場価格でリアルタイムに約定 | 立ち会い時間中の市場価格でリアルタイムに約定 | 基準価額で1日1回約定 |
| 注文の種類 | 指値、成行など指定可 | 指値、成行など指定可 | 指定不可 |
| 信用取引 | 可 | 可 | 不可 |
| 金額・株数指定取引 | 可 | 可 | 不可 |
| 投信つみたてプラン | 不可 | 不可 | 可 |
| 売買手数料 | 売買時に手数料がかかります※2 | 売買時に手数料がかかります※2 | 銘柄によって異なります |
| 信託報酬 | なし |
あり
|
あり |
- ※1国内上場ETFの場合。
- ※2ダイレクトコースの信用取引手数料は0円です。ただし委託手数料以外の諸費用（金利、貸株料等）は、無料の対象ではありません。信用取引のご利用にあたっては審査があります。
海外上場ETFの特徴
- 海外上場ETFとは、株価指数などの指数に連動することを目的に運用される外国籍の投資信託です。海外や国内の市場に上場・店頭公開されており、外国株式と同様に売買できます。
- ＳＭＢＣ日興証券でお取り扱いしている銘柄は、いずれもその国や地域の代表的な指数への連動を目標としており、国や地域をまたいだ分散投資にお役立ていただけます。はじめての外国株投資、アジア株投資などにもおすすめです。
ETFのいろいろ
取引所などの制度改正により、さまざまな指標を連動目標とするETFが増えています。
ETFの銘柄を選ぶ際は、連動を目標とする指標の他に、発行された場所（国籍）や、上場している市場もあわせてご確認ください。
発行された場所（国籍）による区分
| 国内証券 | 分配金への課税 | 日本の配当課税によります。※ |
|---|---|---|
| 外国証券 | 分配金への課税 | 発行された国・地域によって異なります。現地課税後の分配金に対して、日本の配当課税も行なわれます。※ |
- ※売却益への課税は、国内上場株式等の譲渡益課税となります。
- ※ETFの投資対象等によって異なる場合があります。
個別のETFの税制について詳しくは、各ETFの運用会社にお問い合わせください。
取引される市場
| 国内の市場 | お取引 | 国内上場株式と同様にお取引いただけます。指値・成行注文のほか、日興VWAPトレードや株式累積投資（るいとう）もご利用いただけます（対象とならないETFもあります）。 |
|---|---|---|
| 手数料 | 国内株式と同様です。 | |
| 為替 | 円でのお取引となり、為替コストはかかりません。 | |
| 海外の市場 | お取引 | 海外上場株式と同様にお取引いただけます。 |
| 手数料 | 手数料・諸費用は外国株式と同様で、当社取次手数料の他、現地手数料・現地税・賦課金（国・地方によって異なる）などがかかります。 | |
| 為替 | 円または現地通貨（一部国・地域のみ）でのお取引となり、円建ての場合は為替コストがかかります。 |
お取引窓口
ETF（上場投資信託）は、発行された場所や取引される場所に応じて、お取引窓口が変わりますのでご注意ください。
スマートフォンなら最短即日
パソコンなら最短3日で取引可能！
各種パンフレットを
WEB上でご覧いただけます。
金融商品取引法第37条（広告等の規制）にかかる留意事項
当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等（売買単位未満株式を除く）の場合は約定代金に対して最大1.265％（ただし、最低手数料5,500円）の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等（直接的費用として、最大3.30％の申込手数料、最大4.50％の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64％の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等）をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます（債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります）。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況を含む）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます）を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。
また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売り付けの価格と買い付けの価格に差がある場合があります。
上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。