信用取引を始めるためには、証券会社に委託保証金を担保として差し入れる必要があります。委託保証金は現金または有価証券（現物株など）で差し入れることができ、信用取引する額（約定代金）の30％以上が必要です。
このように信用取引を開始する際の、約定代金に対する委託保証金の額の割合を「委託保証金率」と言います。
委託保証金率の詳しい内容は以下のページをご確認ください。

「委託保証金維持率」とは、確認した時点における約定代金に対する委託保証金の額の割合のことです。維持率は、株の値動きに影響を受けます。株価の変動で建玉が値下がりすると、発生した損失額は委託保証金から差し引かれるため、維持率も低下してしまうのです。そのため、どれくらい委託保証金として維持できているかを確認するための指標となります。
委託保証金維持率についての詳しい内容は以下のページをご覧ください。

維持率は、①担保にしている株が値下がりしたとき、②買い建てた株（以下、買い建玉）に含み損が発生したとき、③売り建てた株（以下、売り建玉）に含み損が発生したときに下がります。

よって、維持率に余裕がある方は、①②③が起きても、追証は発生しにくいと言えます。しかし逆に、上限額ぎりぎりで信用取引を続けていると、①②③が起きたときにすぐに追証が起きてしまいやすくなるのでご注意ください。

上の図「追証になるケース」で解説します。
当初（左側）は、買い建玉の評価額が450万円、委託保証金が150万円でしたので、委託保証金率は約33.3％（＝150万円÷450万円×100）でした。

ところが買い建玉が45万円値下がりする（右側）と、値下がり分が委託保証金から差し引かれるので、この状態での委託保証金の評価額は105万円（＝150万円−45万円）となります。このときの維持率は約23.3％（＝105万円÷450万円×100）となり、日興イージートレード信用取引の追証ライン（最低の維持率）である25％を下回るので追証が発生するのです。

追証の解消期限は、追証が発生した日の翌々営業日（維持率が20%を下回った場合は翌営業日）です。例えば、1日の大引け時点で追証ライン25％を下回り追証の差し入れが必要になったら、翌々営業日である3日（維持率が20%を下回った場合は翌営業日である2日）が期限となります。
では期限までに追証を完了できなかった場合、どうなるのでしょうか？

追証が差し入れられなかった場合、日興イージートレード信用取引では全建玉の決済を行います。

また、追証が解消されない間は、委託保証金からお預り金への振替、保証金として差し入れた有価証券の引き出し、新規の買い建てもしくは売り建てなどは行うことができません。