よく聞くリスクとリターンって?
リスク・リターンってなに?
どのような金融商品にも、内容や程度は異なるものの、「リスク」と「リターン」があります。
リスクとリターンの関係をしっかりと理解したうえで資産運用を行うことが重要です。
一般的にリスクとリターンの関係は、「リスクが大きいものほどリターンが大きい」、「リスクが小さいものほどリターンが小さい」という傾向があります。つまり「大きな収益を追求すると、リスクは大きくなり、大きな損失も覚悟しなければならない」ということです。
リスクとリターンの程度を考え、自身の目的に合った投資信託を選ぶことが大切です。
投資信託のリスクは?どうやって確認するの?
投資信託ごとにリスクの種類や大きさは異なります。投資信託の価格(基準価額)に影響を及ぼすリスクはさまざまです。それぞれの投資信託のリスクは、投資信託説明書(交付目論見書)などで確認することができます。
知っておきたいこと〜投資信託のリスク〜
- 価格変動リスク
- 投資信託が組入れている株式や債券の価格が変動する可能性のことです。一般に株式の価格は、国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受け変動します。また公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。
- 流動性リスク
- 市場規模や取引量が少ない場合、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される価格で売却できず、不足の損失を被る可能性のことです。一般に新興国の株式や債券は、先進国の株式や債券と比較して、市場規模や取引量が少ないため、相対的に流動性リスクが高いと考えられます。
- 信用リスク
- 債券などの発行体(国や企業など)が財政難、経営不振などの理由により、債務不履行(利息や元本などをあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる)が起こる可能性のことです。そういう事態が起こった場合やそれが予測される場合には、発行体の有価証券の価格は下落します。最悪倒産すれば投資元本が償還されないという恐れもでてきます。
- 為替変動リスク
- 円と外国の為替相場の変動により、外貨建資産の価値が変動する可能性のことです。外貨建資産は、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、基準価額が値下がりする要因となります。なお、投資信託には為替変動リスクを回避することをめざすタイプ(ヘッジあり)と回避しないタイプ(ヘッジなし)があります。
- カントリーリスク
- 投資対象国や地域において、政治・経済の状況の変化によって証券市場や為替市場に混乱が生じた場合、そこに投資した資産の価値が変動する可能性のことです。特に国債などその国の発行する債券に投資している場合は、発行元の国の政治・経済状態は非常に重要です。
リスクは減らせる?〜3つの方法〜
方法1:資産の分散
資金を1つの金融資産にまとめて投資せず、値動きの異なるさまざまな種類の資産に分散して投資すれば、リスクも分散し、安定性が増します。
方法2:長期保有
市場は、短期間でみると一時的な要因により大きく変動することがありますが、長期間でみると、この変動リスクが小さくなる傾向があります。
- ※リターンは、各投資開始時期から、それぞれの投資期間で投資した場合の、リターンの年率換算値
出所:Lipper IM 日本株式: TOPIX(配当込み)、海外株式:MSCIコクサイインデックス(除く日本)、日本債券:Citi世界国債インデックス日本、世界債券: Citi世界国債インデックス(除く日本)すべて円ベース、トータルリターン 期間:1984年12月末〜2015年10月末
方法3:時間の分散
一度に全額を投資するのではなく、何回かに分けて投資をしたり、毎月一定額を積み立てるなどの方法で購入時期を分散させることによって、リスクを小さくすることができます。例えば、定期的に同じ金額で同一の投資信託を購入する方法として、「ドル・コスト平均法」があります。
当社では、時間分散の効果を有効に利用できる「投信つみたてプラン」をご用意しています。つみたて投資は、短期的な値動きに一喜一憂することなく、長期的な資産形成を行える、賢い運用手法の一つです。
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金融商品取引法第37条(広告等の規制)にかかる留意事項
当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等(売買単位未満株式を除く)の場合は約定代金に対して最大1.265%(ただし、最低手数料5,500円)の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等(直接的費用として、最大3.30%の申込手数料、最大4.50%の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64%の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等)をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます(債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります)。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況を含む)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます)を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。
また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売り付けの価格と買い付けの価格に差がある場合があります。
上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。