どうやって購入したらよい？
投資信託の購入方法を動画で確認しよう
日興イージートレード パソコン版
日興イージートレード スマートフォン版
投資信託の購入方法の流れを確認しよう
当社では、店頭窓口や電話、インターネットで注文することができます。
購入する投資信託の銘柄と金額（口数）を決めて注文をしましょう。
投資信託の購入の流れ〈イメージ〉
購入を希望している投資信託（銘柄）を決定
「目論見書」にて「目的・特色」「投資リスク」「運用実績」「手数料等の費用」等の詳細を確認
お客様による投資信託の買付注文
「数量（口数）」「買付単価」「約定金額」「受渡日」が確定
確定した「約定金額」を清算（投資信託ごとに受け渡しにかかる日数は異なります）
- ※上記は考え方を示した一例です。投資信託ごとに日程は異なりますので、注文に際しては、投資信託説明書（交付目論見書）などを必ずご確認いただき、お申込みください。
オンライントレード（注文デモ画面）による投資信託の購入方法を見てみましょう。
投資信託説明書（交付目論見書）を確認しよう
投資信託説明書（目論見書）とは？
目論見書とは、投資信託に関する重要な情報を投資家に伝えるための書面で、「投資信託説明書」ともよばれます。目論見書には「交付目論見書」と「請求目論見書」の2種類があります。
- 交付目論見書：投資信託を購入する際に必ず投資家に渡されます。
- 請求目論見書：投資家から請求があった場合に交付されます。
投資信託説明書（目論見書）は運用会社が作成し、販売会社を通じて投資信託を購入する方に対して渡されます。投資信託を購入する際は必ず目を通しましょう。
交付目論見書の記載事項
- ファンドの目的・特色
- 投資リスク
- 運用実績
- 手続・手数料 など
投資信託説明書（交付目論見書）を読むポイント
投資信託の基本的な内容や性格が確認できます。
ファンドの目的や仕組み、投資方針、主な投資対象・投資地域、ベンチマーク、資産配分の方法や銘柄選定までの投資プロセス、収益分配方針などを確認できます。
基準価額が変動する要因となる「リスク」や「その他の留意点」について確認できます。
ファンドのこれまでの「運用実績」をグラフなどで確認できます。（新しく設定された投資信託では、運用実績は記載されていません。）
基準価額や純資産総額の推移、組入銘柄、ベンチマークとファンドの運用実績の比較などを知っておきましょう。過去のデータを参考にすることでそのファンドの運用の上手さを推測することも可能です。ただし、あくまでも実績は過去のもので、将来の投資成果を保証するものではありません。
購入手数料、信託報酬、信託財産留保額などファンドにかかるコストを把握できます。
中長期で投資をするのなら、購入時手数料よりも保有期間中ずっとかかり続ける運用管理費用（信託報酬）に注目することも大切です。一般的にインデックスファンドに比べて、リサーチなどのコストがかかるアクティブファンドのほうが運用管理費用が高くなります。このほかに、購入時や分配時、償還時にかかる税金についても理解をしておく必要があります。
投資信託の値段は？〜基準価額ってなに？〜
投資信託の値段のことを「基準価額」といいます。
投資信託には、取引を行う際の単位があり、それは「口(くち)」と呼ばれます。
例えば、運用を開始する時点で1口1円で購入できた投資信託は、運用を開始すると、1口の値段が運用の成果によって、変動していきます。
どうやって算出する？
基準価額は、投資信託の一口あたりの値段のことで、投資家が投資信託を購入･換金する際は、基準価額で取引が行われす。
（1口1円で運用が開始された投資信託は、1万口あたりの基準価額を公表しています）
投資信託の資産のうち、投資家に帰属する額を「純資産総額」といいます。この純資産総額を投資信託の総口数で割ると、一口あたりの価額、すなわち「基準価額」が算出されます。
オンライントレードでは、投資信託の基準価額を定期的にお知らせする「基準価額通知メール」や基準価額があらかじめ設定した条件（○○円以上／以下）に達した時にお知らせする「投信ヒットメール」等、お取引に役立つ便利なＥメールサービスをご活用いただけます。
運用成果の受け取り方（＋分配金の留意点）
基準価額の上昇
投資家が投資信託を購入・換金する際は、基準価額で取引が行われます。投資信託に組み入れられている資産の価値が上昇すれば、投資信託の基準価額も上昇します。
購入時よりも基準価額が高いときに換金することで、運用成果である値上がり益を得ることができます。
分配金
投資信託は、収益の一部を決算ごとに投資家の保有口数に応じて還元する「分配金」があります。分配金の受け取り方は大きく2つに分かれます。ひとつは、分配金を再投資する方法です。再投資した場合、分配金は投資信託を買付するため、その分口数は増加し、複利運用の効果が期待できます。もうひとつは、分配金を受け取る方法です。分配金の受け取りを銀行口座を指定して振り込むことも可能です。
- ※ただし、分配金は運用成果によっては減額や支払われないこともあります。
分配金の留意点
投資信託の分配金は預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。計算期間中に発生した収益を超えて支払われた分配金については、実質的に元本の払い戻しに相当します。
また、分配金の水準は必ずしも計算期間における投資信託の収益率を示すものではありません。
スマートフォンなら最短即日
パソコンなら最短3日で取引可能！
各種パンフレットを
WEB上でご覧いただけます。
金融商品取引法第37条（広告等の規制）にかかる留意事項
当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等（売買単位未満株式を除く）の場合は約定代金に対して最大1.265％（ただし、最低手数料5,500円）の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等（直接的費用として、最大3.30％の申込手数料、最大4.50％の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64％の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等）をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます（債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります）。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況を含む）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます）を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。
また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売り付けの価格と買い付けの価格に差がある場合があります。
上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。