上の図をみても分かる通り、日本株と比較して、米国株は配当性向が高い傾向にあります。

配当性向とは、利益に占める配当金の割合を示した指標です。つまり、配当性向が高い企業ほど多くの配当金を株主に還元していることになります。

米国株の配当性向が高い背景として、米国では配当金での還元を求める株主が多く、企業側もその意識が高いことが挙げられます。配当金による還元を重視しているため、米国株には日本株のような株主優待制度は基本的にありません。

配当性向が低い会社もありますが、企業成長のために、社内の投資に充てているケースもあります。

米国株は配当性向の高さに伴って、配当金も高い傾向にあります。

上の図はS&P500（米国株）とTOPIX500（日本株）における構成企業の配当支払額比較です。2022年のS&P500はTOPIX500の約5倍もの配当支払額の実績があり、それ以前においてもTOPIX500を大きく上回っています。

米国株にはジョンソン・エンド・ジョンソンやコカ・コーラ、マクドナルド、アフラックなど、30年以上 増配を続けている企業も珍しくはありません。

一方で、アマゾンやメタ・プラットフォームズ（旧フェイスブック）、アルファベットといった無配の米大手企業もあり、一概に米国株=高配当ではないため、注意が必要です。

配当金の頻度は、日本の企業では年1〜2回が一般的ですが、米国の企業では四半期ごと（年4回）に支払うことも多く、ポートフォリオを上手く組み込むことで、毎月配当金を得ることも難しくはありません。

2つ目の特徴として、成長性の高さが挙げられます。

上の図、「日米の予想ROEの推移」をみると、2022年末の米国企業のROEは日本企業の約2.5倍であることが分かります。

ROEとは自己資本利益率のことであり、自己資本に対してどれだけ利益を出しているのかを示す指標です。ROEが高いほど、より効率的に自己資本を生かして利益を出していることを意味するので、今後の収益においても高い成長性が見込めます。

基本的に「ROEが高い＝企業の利益が増加している」とみることができるので、株価の上昇や配当金の増額も期待できます。ただし、自己資本が少なく、借り入れが多い企業もROEは高くなるので、企業の 自己資本比率と照らし合わせて判断しましょう。

なお、過去の株価上昇率においても米国株は日本株を上回っています。

上の図は、1989年12月から2022年12月末までTOPIX（日本株）、S&P500（米国株）にそれぞれ1,000万円ずつ投資した場合の資産変動をまとめたものです。

ご覧の通り、TOPIXがほぼ横ばいなのに対し、S&P500は約19倍も上昇していることが分かります。

また図の3つ目、資産配分をTOPIXに7割、S&P500に3割入れた組み合わせで運用した場合においても、約6倍上昇していることから、ポートフォリオの一部でも米国株を入れることは資産価値の拡大を図るうえで有効であったことが分かります。

特徴の項目でも記載したとおり、米国株には配当性向、配当利回りが高い銘柄が多くあります。

インカムゲインは定期的且つ安定的に利益が得られます。キャピタルゲインと比較し、銘柄選定や売買タイミングに時間を消費しない、というメリットもあります。

インカムゲインを狙うには、配当性向をはじめ、過去の増配記録や、配当利回り、EPSといった指標を参考にしましょう。オンライントレード（日興イージートレード）の「USナビ」を活用することで、好配当銘柄を絞り込むことができます。

なお、いくら配当性向、配当利回りが高くても、株価が下落を続けていたり、翌年以降無配になってしまう銘柄では意味がありませんのでご注意ください。

株式は個別企業の状況だけでなく、世界情勢や各国の経済状況などの外的要因にも大きく影響を受けます。つまり、今後の成長が見込まれる業界に属する企業は成長する可能性が高くなります。

その他にも、売上高増加率や経常利益増加率などの成長性を測る指標、ROEや売上高営業利益率など収益を測る指標を組み合わせることで、成長性の高い企業を探すことができます。

なお、日興イージートレードの「USナビ」を利用いただくと、上記を含む複数の条件でスクリーニングすることが可能です。「USナビ」では基本条件設定メニューより検索条件を選択して、検索値を設定することや銘柄検索に役立つ基本的な検索条件のパターンである「おすすめスクリーナー」が表示されます。お客さまが設定した検索条件も最大4つまで保存もできます。