魅力ある金利でコツコツ“ふやす”

金利を味方にコツコツ”ふやす”外貨建て債券投資とは?

金利と景気は密接に関わっています。金利変動が及ぼす株価への影響について、ニュースで目にすることもあるのではないでしょうか。
このページでは景気と密接な関係にある「金利」に焦点をあてて解説します。株式投資中心の方にも知ってほしい、金利を味方にした外貨建て債券投資についてご紹介いたします!

金利はどうして動くの?

一般的に景気が上向くと、企業の設備投資が旺盛になることから資金需要が高まり、金利が上昇します。逆に景気が悪くなると、資金需要が後退することで金利は低下します。
各国の中央銀行は金利(政策金利)を上下させるなど金融政策によって景気を調整しています。そして、金融機関はこの政策金利を基に企業や個人に対する資金の貸出金利を決定しています。
そのため、景気と金融政策の動向は金利環境を知る上で重要です。

  • 政策金利とは、中央銀行が設定する誘導目標金利(短期金利)です。
景気や金融政策の動向で金利は動きます。

株価と金利

一般的に、好景気になれば企業業績が良くなるため株価は上昇します。反対に、不景気になれば企業業績が悪くなり株価は下がります。
金利も同様に景気動向に応じて上下します。金利も株価も「景気」を起点に考えるとおおまかな方向性が分かりやすくなります。
好景気を背景とした株価の上昇局面においては、金利水準が「以前より上昇している」または「今後上昇する可能性がある」と考えられます。ぜひチェックしてみましょう。

景気の好転による株価上昇時は金利水準もチェックしましょう!

国によって違う金利水準

国によって景気や金融政策の状況が異なることから、金利水準は各国さまざまです。
日本では低金利環境が継続しており、定期的な金利収入がポイントとなる債券投資において、国内の金利水準では魅力を感じにくいかもしれません。
一方で、海外に目を向けると、相対的に高い金利環境の国々があります。
そのため、投資の目標額・期間・許容リスクによって、外貨建て債券が有力な投資先候補になると考えられます。

景気の好転による株価上昇時は金利水準もチェックしましょう!
各国10年国債利回り
  • 各国10年国債利回り

金利の底力

長らく低金利環境が続いている日本では、“金利で資産を増やす”というイメージを持ちにくいのが現状です。
しかし、例え数%の金利であっても長期で考えれば着実に資産を増やすことができるといえるでしょう。
特に、債券投資は金利(利回り)が確定しているため、投資をスタートした時点で投資成果を事前に把握できる点は魅力です。

  • 外貨建て債券投資では為替や債券価格の変動等が投資元本に影響を与えるため計算通りの投資成果を得られない場合があります。
運用利回り別の資産の増え方
  • 上記利回り(1年複利)で運用した場合の成果を表示しています。(税金未考慮)

こんなメリットも!

長期運用の投資先として株式も魅力ある資産の一つです。しかし、株式投資は比較的高いリターンが期待できる一方で、価格変動のリスクは大きくなる傾向にあることが知られています。
債券にも値動きがありますが、価格変動が株式よりも小幅で、株式とは異なる値動きになりやすい性質があります。
株式と債券の両方を保有すれば、もし株価が下落したとしても債券は値上がりしている可能性があり、運用総額の値動きを小さくする効果が期待できます(分散投資)。

スマートフォンなら最短即日
パソコンなら最短3日で取引可能!

各種パンフレットを
WEB上でご覧いただけます。

金融商品取引法第37条(広告等の規制)にかかる留意事項

手数料等について

当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等(売買単位未満株式を除く)の場合は約定代金に対して最大1.265%(ただし、最低手数料5,500円)の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等(直接的費用として、最大3.30%の申込手数料、最大4.50%の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64%の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等)をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます(債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります)。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。

リスク等について

各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況を含む)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます)を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。
また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売り付けの価格と買い付けの価格に差がある場合があります。

上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。

適用 閉じる