為替が関係するの？
外国為替って何？
日本の円、アメリカの米ドル、オーストラリアの豪ドルというように、世界の各国はそれぞれ自国内で流通する通貨を持っています。それらの異なる通貨を交換することを、一般に外国為替と呼んでいます。外貨建て債券は、常に為替の動きによって資産価値が変動するので注意が必要です。
円高・円安って？
現在の為替が1米ドル=100円として、これが①1米ドル=90円になることを「円高･ドル安」、逆に②1米ドル=110円になることを「円安･ドル高」といいます。数字が100円から90円と減っているのに何で「円高」なの？と思う方がいらっしゃるかもしれませんが、つまりはこうです。
為替の動きが重要
外貨建て債券を購入したにもかかわらず、償還時に円高だったので結局損をしてしまったということが外貨建て債券の投資には起こりえます。外貨建て債券を購入する際には、購入時だけでなく購入後も、為替をまめにチェックしましょう。
1米ドル＝100円のときに外貨建て債券を購入した場合、償還の際に1米ドルが100円より円安であれば（購入時よりドルの価値が高くなっていれば）その外貨を円に替えて為替差益を得ることができます。しかし反対に円高になってしまうと為替差損になってしまうので注意が必要です。
- ※画像はイメージです。
「購入時と比べて、為替が円高になってしまって、今、円に換えると損がでてしまうから、しばらく円に換えないで様子をみたい。」という時には、オンライントレードでのお手続きにより、外貨のまま利金・償還金を受け取ることへの変更もできます※。
また電話連絡等での変更も受け付けています。
- ※円貨決済型外債を除く
スマートフォンなら最短即日
パソコンなら最短3日で取引可能！
各種パンフレットを
WEB上でご覧いただけます。
金融商品取引法第37条（広告等の規制）にかかる留意事項
当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等（売買単位未満株式を除く）の場合は約定代金に対して最大1.265％（ただし、最低手数料5,500円）の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等（直接的費用として、最大3.30％の申込手数料、最大4.50％の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64％の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等）をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます（債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります）。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況を含む）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます）を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。
また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売り付けの価格と買い付けの価格に差がある場合があります。
上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。