株式投資の魅力と知っておきたいこと

株式投資をするとどんないいことがあるの?〜株式投資の魅力〜

株式投資の魅力は主に3点あると考えられます。

値上がり益 配当金 株主優待

株式の値上がり益(キャピタルゲイン)

上場株式の株価は、投資家の企業に対する評価が上がると株価は上昇し、逆に企業の評価が下がると株価は下落します。

投資家は売却した金額が購入した金額よりも高い場合、差額が値上がり益、つまり、投資家の利益になります。

配当金(インカムゲイン)

企業活動によって生まれた利益の一部が株主に還元されたものを「配当金」といいます。配当金は、企業によって支払われる金額や、支払われる回数などが異なります。また、全く配当を行わない企業もあります。

株主優待

企業が株主に対して、その持株数に応じて、自社製品や優待券などを無償で還元することを「株主優待」といいます。企業独自のサービスなどを株主優待として提供する企業もあり、株主優待を目的として企業に投資をする株主もいます。株主優待の回数や内容については各企業によって異なり、また年度ごとに変更する企業もあります。

ワンポイント!

テーマパークのチケットやファミリーレストランの優待券、お米や図書カード、地域の名産品といったものを配る企業もあります。オンライントレードでは、例えば、「購入代金10万円以下で、株主優待で食事券がもらえる企業」みたいに簡単に検索できます。

知っておきたいこと〜株式投資のリスク〜

株式の値下がり損(キャピタルロス)

株式投資のリスクとしては、売却価格が購入価格を下回った場合、この差額は投資家の値下がり損(キャピタルロス)が発生してしまうことが挙げられます。

また、投資していた企業が倒産してしまった場合は、大きな損失を被る可能性があります。

リスクは回避できるの?〜分散投資〜

株式投資では、株価の下落や企業の破綻(倒産)による上場廃止など、投資資金が想定以上に減ってしまうリスクがあります。このリスクをなくすことはできないまでも、低くする方法が分散投資です。

分散投資には、2つの方法を心がけましょう。

企業分散 異なる業種や、内需企業と外需企業に分散させるなどの方法があります。
時間分散 資金を一度に全て投資するのではなく、投資タイミングを何回かに分けて購入することでリスクを分散させる方法があります。

値下がりした時の対処方法〜難平(ナンピン)・損切(そんぎり)〜

株式投資では、株価が値下がりした局面での対処方法として、難平(ナンピン)・損切(そんぎり)の考え方があります。

難平(ナンピン)とは

ナンピン(難平)買いとは、保有している株価が下がったときに、さらに買い増しをして平均購入単価を下げることです。例えば、600円で1,000株買った銘柄が、500円に下がったときに1,000株買い増しをしたとすると、1株当たりの平均購入単価は550円になり、利益が出る水準が下がります。これをナンピン買いといいます。ナンピン買いは株価が上昇トレンドにあって、一時的に下がったときに行うと有利になる可能性の高い投資手法ですが、下落トレンドの途中では損失をさらに大きくすることにもなりかねません。

損切(そんぎり)とは

損切りとは、投資家が損失を抱えている状態で保有している株式等を売却して損失を確定させることをいいます。ロスカット、ストップロスとも呼ばれます。購入した株式の価格が下落して、その後の回復が見込めないと判断できるケースでは、損切りが有効と考えられます。そのまま保有し続けた場合、さらに株価が下落して損失額が膨らむ可能性もあるため、損切りをして損失額を確定させることで、それ以上損失が膨らまないようにすることができます。なお、利益が出ている株式等を売却して利益を確定させることを「利食い(りぐい)」といいます。

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手数料等について

当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等(売買単位未満株式を除く)の場合は約定代金に対して最大1.265%(ただし、最低手数料5,500円)の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等(直接的費用として、最大3.30%の申込手数料、最大4.50%の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64%の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等)をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます(債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります)。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。

リスク等について

各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況を含む)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます)を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。
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