投資先はどうやって決めたらよい?
買いたい銘柄の見つけ方〜銘柄選び〜
日本の株式市場には上場している企業だけでも約3,800社あります。その中から買いたい銘柄を見つけるには、どうすればよいでしょうか?
さまざまな「銘柄の選び方」から、自分にあったスタイルを見つけてみてください。
STEP1 身近な企業を選ぶ
最近、「これ、すごく良かったよ!」という口コミから大流行になることが増えています。
株価は長期的には業績を反映すると考えられるため、あなたが好印象を持っている企業は、将来有望かもしれません。
これは、全米No.1のファンドマネージャーといわれたピーター・リンチの言葉です。
株式に投資をするには、その企業についてよく知っていることが大切です。あなたの愛用の品や、よく行く場所等にも投資チャンスが隠れているかもしれません。
STEP2 株式を持つメリットで選ぶ①配当
株式を保有することで、配当(金)を受け取る権利が得られます。
配当とは
- 企業が株式を発行するなどして集めた資金で利益を得たとき、株主は保有する株数に応じて利益の一部を受け取ることができます。それを配当といいます。配当の額は企業の利益の額や経営の判断によって異なり、配当がない場合もあります。
- 配当を受け取るには「権利確定日」という特定の日(企業によって異なります)に株主である必要があります。
オンライントレードでは、例えば、「1株あたり○○円の配当金」や「配当利回りランキング」みたいに簡単に検索できます。
STEP3 株式を持つメリットで選ぶ②株主優待
株式を保有することで、株主優待をもらえる銘柄もあります。
株主優待とは
- 株主優待とは、企業が株主に対して商品やサービスなどを提供する制度です。
- 自社の製品・サービスの知名度向上や個人株主の安定化などを目的として、自社製品や優待割引券を株主に贈ったり、サービスを提供するもので、上場している企業のうち、3社に1社がこの制度を導入しています。
- 優待の内容は「自社製品」や「優待券」をはじめとして「地方の特産物」「お米」など企業によってさまざまです。
株主優待を受けるには
- 株主優待を受けるには、各企業が定めている「権利確定日」に株主として株主名簿に掲載されている必要があります。
- そのためには、権利確定日の2営業日前までに株式を購入しなければなりません。
- 権利確定日は企業によって月や回数が異なります。
STEP4 業績と株価に注目!
- 企業は株式を発行して資金を調達し、その資金を活用してさまざまな事業を行い、利益を生みます。
- 株式は市場で売買され、価格も変化しますが、現在の株価が割安か割高かはどうやって判断すればよいでしょうか?
- 株価が割安か割高かを判断するには、さまざまな指標があります。この後、代表的なものをいくつかご紹介します。
こんな銘柄は要注意!?
株式に投資をする前に、ちょっと待って!こんな銘柄を選んでいませんか?
- 日興フロッギーで学ぶ「株式投資キホンのキ」
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各種パンフレットを
WEB上でご覧いただけます。
金融商品取引法第37条(広告等の規制)にかかる留意事項
当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等(売買単位未満株式を除く)の場合は約定代金に対して最大1.265%(ただし、最低手数料5,500円)の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等(直接的費用として、最大3.30%の申込手数料、最大4.50%の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64%の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等)をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます(債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります)。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況を含む)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます)を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。
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上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。