インド投資の活用術①〜あなたの日本株運用にインドのスパイスを〜
- # ファンド特集
- # その他
皆様が良く知っているようでまだまだ奥深い国インド。観光や食のイメージが強いかもしれませんが、今や知られざる経済大国へと成長しようとしています。世界第二位の人口や多くの優良企業の存在など、これからさらに大きな変貌を遂げる潜在力を秘めたインド。
今回の特集では、インドという国について、その特徴をお伝えしてまいります。
- 今回ご紹介する内容に関連するファンド
インドの基礎知識
知っているようで知らないインドってどのような国？
「インド」という国名は知っていても、どのような国なのかあまり詳しくは知らない方も多いかと思います。まずは、日本と比較してみましょう。面積は約8.7倍、人口は約10.2倍ということから広大な国であることが分かります。他のインドの基本情報も見てみましょう。
- （注）データは2019年2月末現在。
（出所）外務省、JETRO、国連等のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
経済成長を支える人口大国
インドの人口増加は著しく、2025年頃には世界一の人口大国となる予想です。また、インドの平均年齢（中央値）は29.8歳であり、日本の50.2歳や中国が40.6歳であることからも、相対的に低い水準にあることが特徴です。人口増加と豊富な労働力がインド経済の更なる成長のエンジンとなると考えられます。
- ※1予想は国連によるもの。
- ※22020年以降は国連の予想値。
- ※3「働き手」とは15歳〜64歳、「子ども+高齢者」とは0歳〜14歳および65歳以上で計算。
（出所）国連のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
豊富なIT人材に世界が注目
インドの都市・バンガロールはGoogleやMicrosoftといった世界有数のIT企業が開発拠点を置く、ITビジネスの中心地として世界的に注目されている都市です。インドでITが注目される背景には、専門性の高い教育に加え、IT関連職業はカーストの枠に関係なく成功を目指せるため、ITを目指す優秀な若者が増えていることが挙げられます。
近年、インドでは電子商取引（eコマース）に加えて、物流、医療等を巡るさまざまなスタートアップ企業が設立されています。米国調査会社※1によると、2019年1月現在の全世界のユニコーン企業※2数は300社以上あり、インドは米国（156社）、中国（92社）、英国（16社）に次ぐ世界4位（13社）となっています。
- ※1CB Insight（2019年1月末時点）
- ※2設立10年未満で企業価値が10億米ドルを上回る未上場企業のことを指す。
気になる財政状況は？
財政赤字（対GDP比）は、2018年度は当初目標の3.3％から3.4％、2019年度は3.1％から3.4％と拡大する見通しになりましたが、2020年度以降は3.0％に縮小する目標が示され、長期的な財政健全化路線は維持される見通しです。中長期的な経済成長期待や財政赤字の削減等により、今後の格上げが期待されます。
- ※1財政赤字（対GDP比）のデータは2011年度〜2021年度。年度は当年4月〜翌年3月。
2018年度は着地見込、2019年度は政府予算、2020年度以降は予想。 - ※2格付けデータは2011年4月末〜2019年2月末。格付けは自国通貨建て長期債格付を使用。
（出所）インド政府、Bloomberg等のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
物価の安定および金融緩和が経済成長の支援材料
インドの中央銀行であるインド準備銀行（RBI）は、2019年の2月以降、連続して利下げを行うなど金融緩和スタンスを継続しています。
インフレ率はインド準備銀行が目標とする4%（±2%）の範囲内で概ね推移しており、引き続き、安定的に推移するインフレ率や機動的な金融政策は、インドの経済成長にとって支援材料になるものと見込まれます。
- ※1データは消費者物価指数が2012年3月〜2019年10月（2014年1月以前は旧ベースの消費者物価指数（基準年と品目変更）を使用）、政策金利が2012年3月1日〜2019年10月31日。
- ※2政策金利はレポ金利を使用。
（出所）Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
- ※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。
【必見！】日本株とインド株の組み合わせ活用術
インド株への投資を考えた場合、おそらくハイリスク・ハイリターンな投資対象であるとイメージされて懸念される方も多いかと思いますが、日本株と組み合わせるとどうなるでしょうか。今回は、過去、日本株とインド株に投資した場合の投資成果を試算してみました。それぞれに100%投資するよりも、日本株とインド株を組み合わせることで、リスクを抑え、リターンを高める効果が生まれていることがわかります。
日本株メインで運用されている方は特に、ポートフォリオのスパイスとして、インド株を活用してみては如何でしょうか。
（出所）Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
- ※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
関連するファンドはこちら
合わせて読みたい記事はこちら
スマートフォンなら最短即日
パソコンなら最短3日で取引可能！
各種パンフレットを
WEB上でご覧いただけます。
金融商品取引法第37条（広告等の規制）にかかる留意事項
当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等（売買単位未満株式を除く）の場合は約定代金に対して最大1.265％（ただし、最低手数料5,500円）の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等（直接的費用として、最大3.30％の申込手数料、最大4.50％の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64％の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等）をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます（債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります）。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況を含む）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます）を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。
また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売り付けの価格と買い付けの価格に差がある場合があります。
上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。