新時代に備えた国際分散投資を実現!
ETFによるグローバル・リアルアセット(世界の実物資産)への投資

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新時代に備えた国際分散投資を実現!ETFによるグローバル・リアルアセット(世界の実物資産)への投資

「お金のデザイン・グローバル・リアルアセット・ファンド(世界の実物資産中心)」では、ETFを用いることにより、容易に実物資産への投資と同様の経済的効果を得ることができます。実物資産への投資は、特定の地域に制限されることなく、グローバルに投資することができます。今回は、当ファンドの魅力についてご紹介いたします。

  • 当ページはSMBC日興証券株式会社が株式会社お金のデザインから提供を受けた資料をもとに作成しております。
  • 「投資リスク」、「手数料」等の詳細につきましては、「目論見書」にてご確認ください。
  • 積立申込(投信つみたてプラン)の取扱開始は3月18日(金)16時頃からとなります。

リアルアセット(実物資産)とは?主な特長はリスク分散と下落抑制効果!

実物資産とは形があるもの(現物)で、そのもの自体に価値がある資産です。主なリターンの源泉は、物価上昇が実物資産の保有者にもたらすリターンです。また、価格の動きが伝統的資産(株式・債券)とは異なり、リスク分散効果が高まると期待されます。
さらに、世界株式急落時において、下落幅を抑えられる傾向にあるため、資産形成において実物資産投資を加えることで、さまざまな市場環境において、より安定的に資産を増やすことを目指していただけると考えております。

ETFでの投資 投資効率の向上
  • イラストはイメージです。

(出所)お金のデザイン作成

リスク低減効果に期待!リアルアセットと各資産のリスク・リターン比較

市況環境などに応じて分散投資することで単一資産と比較してリスク低減効果が期待されます。また伝統的資産(株式・債券)とは異なり、分散効果が高まると見込まれます。

当ファンドとその他資産の比較(円ベース)

(期間)左図:2012年1月末〜2022年1月末 右表:2012年1月〜2021年12月

  • 上記リスクリターン比較のリターンは上記期間における累積リターンを年率換算、リスクは上記期間における月次リターンの標準偏差を年率換算したもの。
  • 世界株式(参考):S&Pグローバル総合指数、世界債券(参考):FTSE世界国債インデックス。
  • ファンドデータは、2019年11月末まではシミュレーションの数値を使用、ファンド設定後の2019年12月末以降は実際のファンドの数値を使用しています。
  • 該当するETFの設定前のデータについては代替としてサブカテゴリーの指数を使用。
  • すべて円換算したデータを使用しています。
  • 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。

(出所)お金のデザイン作成

ご参考:過去の金利上昇局面における各指数のパフォーマンス

当ファンドは景気拡大局面やインフレ時の金利上昇局面でも相対的に堅調なパフォーマンスとなっております。また単一資産と比較しても下落幅が抑制されており、金利上昇局面で分散投資の効果が発揮されております。

過去の金利上昇局面における各資産のパフォーマンス

(期間)2012年1月末〜2022年1月末

  • 金利上昇局面は、米国10年国債の利回りが月次ベースで1%以上上昇した期間
  • 世界株式(参考):S&Pグローバル総合指数、世界債券(参考):FTSE世界国債インデックス。
  • ファンドデータは、2019年11月末まではシミュレーションの数値を使用、ファンド設定後の2019年12月末以降は実際のファンドの数値を使用しています。
  • 該当するETFの設定前のデータについては代替としてサブカテゴリーの指数を使用。
  • すべて円換算したデータを使用しています。
  • 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。

(出所)お金のデザイン作成

ETF活用のメリットは?低コストで幅広い資産に分散投資が可能!

直接投資が難しい投資対象にもETFを用いることで効率的に投資することができ、投資の幅が広がります。実物資産だけでなく、実物資産に関連する分野にも投資が可能になります。

各指数の年率リスク、年率リターン (円換算ベース、直近5年)
ETFのメリットの説明図
  • 写真はイメージです。

(出所)お金のデザイン作成

グローバルな実物資産を幅広く取り扱うETF

  • 実物資産自体に投資しているETF(金・銀等)
  • 実物資産に代替する先物投資をしているETF(農産物・原油を扱う先物)
  • 実物資産を運営・管理・生産する株式会社に投資するETF(REIT・天然資源関連生産会社・アグリビジネス)

ご参考:ポートフォリオ組入比率と投資先 (2021年12月30日時点)

当ファンドではETFを通じて、さまざまな資産に分散投資をしており、2021年12月30日時点でのポートフォリオ組入比率と投資先は以下の通りです。

ポートフォリオ組入比率のグラフ
投資先地域構成のグラフ
  • 保有ETF全体を100とした組入比率を表します。
  • 投資先地域構成は、個別ETFの構成銘柄の国別構成比率を表します。
  • 保有ETF全体を100とした構成比率を表します。
  • 貴金属につきましては投資先国の限定がありませんので、そのまま貴金属として表示しております。
  • 四捨五入の端数処理の関係で合計が100%にならないことがあります。
  • 上記は2021年12月30日時点のモデルポートフォリオの組入比率と投資先の概要であり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

(出所)お金のデザイン作成

下落相場に備える!堅調なパフォーマンスと過去の下落局面におけるシミュレーション

2020年前半はコロナショックによる影響で当ファンドの基準価額は大幅に下落しました。しかし、コロナショック以降はワクチン普及に伴う、経済活動の正常化や商品市況の回復によって堅調に推移しております。

下落相場に備える!堅調なパフォーマンスと過去の下落局面におけるシミュレーションの図
  • 基準価額(税引前分配金再投資)は、税引前の分配金を決算日の基準価額で再投資したものとして委託会社にて計算しており、実際の騰落率とは異なります。
  • 基準価額及び基準価額(税引前分配金再投資)の計算において信託報酬は控除されております。
  • 分配実績がない場合、あるいは設定来累計の分配金額が少額の場合、基準価額及び基準価額(税引前分配金再投資)のグラフが重なって表示される場合があります。
  • 上記は過去のものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。

(出所)お金のデザイン作成

過去の下落局面における当戦略のシミュレーション

当戦略は世界的に株式が大きく下落した局面でも相対的に底堅い値動きとなり、下落抑制効果が期待されます。

過去の下落局面における当戦略のシミュレーションの図
  • 当戦略はモデルポートフォリオにより算出したシミュレーション(ファンド)と日本株(TOPIX)と世界株(S&Pグローバル総合指数)の比較。
  • ファンドの組入ETFおよび世界株(S&Pグローバル総合指数)は円換算したデータを使用しています。
  • 売買コストおよび信託報酬等については考慮していません。
  • 上記の各算出期間はお金のデザインで定義した期間
  • 上記はシミュレーション結果であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当戦略の将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
  • 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

(出所)各種データからお金のデザイン作成

  • 「投資リスク」、「手数料」等の詳細につきましては、「目論見書」にてご確認ください。
  • 積立申込(投信つみたてプラン)の取扱開始は3月18日(金)16時頃からとなります。

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当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等(売買単位未満株式を除く)の場合は約定代金に対して最大1.265%(ただし、最低手数料5,500円)の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等(直接的費用として、最大3.30%の申込手数料、最大4.50%の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64%の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等)をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます(債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります)。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。

リスク等について

各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況を含む)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます)を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。
また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売り付けの価格と買い付けの価格に差がある場合があります。

上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。