投資信託を通じ投資している株式や債券は、国内外の政治や経済状況など市場全体の動向の他、個別企業の業績などによって日々価格が変動しており、これらの価格変動によって基準価額が変動するリスクが価格変動リスクです。

一般的に、投資信託は投資資産が広く分散されているため、個別の株式や債券を保有する場合と比べると、個々のリスクが分散されている点がメリットといえます。

為替変動リスクは、日々の為替レートによって投資信託の基準価額が変動するリスクのことをいいます。

例えば、投資信託の購入時の為替レートが1ドル100円だったとします。
それが1ドル120円の円安になった場合、基準価額が上昇することが期待できます。
逆に、投資信託の購入時よりも円高となり1ドル80円になった場合は、基準価額が下落する可能性が高まります。

外国の株式や債券などに投資している場合に生じるリスクのため、日本国内の資産に投資している投資信託にはこのリスクがありません。
また、外国に投資している投資信託でも、為替リスクを抑制するコースが選択できるものもあるため、必ずしも基準価額の上下変動に関わるとは言い切れません。

投資した会社、組織あるいは国家が財政破綻する不確実性は少なからず存在します。
財政破綻などで株式価値がゼロになったり、債券の払戻金が戻らなくなったりするリスクを信用リスクといいます。
財政状況の悪さにともなう配当金や利子の支払いの滞りも信用リスクの問題です。

株式や債券などの有価証券の発行体によるデフォルト（債務不履行＝払戻金の不払い）は、大きな社会的な問題が生じるだけでなく、発行体の信用度も一気に低下します。

株式や債券の発行体（企業など）の信用度は、完全に独立した「格付機関」によって公表されています。
格付けが低下すれば基準価額が下落し、格付けが上昇すると基準価額もそれに伴って上昇する傾向にあります。

投資信託の運用会社は、企業の業績だけでなくこのような財政の健全性にも注意して運用を行っています。

債券は、金利が上昇すると保有している債券価格が下がり、逆に金利が下落すると債券価格が上がる傾向にあります。

金利は金融政策などによって変化し、債券価格は金利変動に敏感に反応します。
特に債券を多く組み込んだ投資信託であれば、金利変動によって組入割合や債券価格の上下変動を受ける形で、基準価額にも影響を及ぼします。

投資先の国や地域の政情不安や経済状況の変化によって、証券市場や為替市場に混乱が生まれ、投資している資産の価値が変動するリスクのことです。

カントリーリスクは、先進国よりも新興国の方がリスクも大きくなる傾向があります。
それは、新興国は政治や経済などの社会基盤がぜい弱なことが多く、政情不安などが起きやすいためです。

REIT（リート：不動産投資信託）の価格変動リスクとは、不動産の市場価格が落ちて基準価額が下落するリスクのことをいいます。

REITは不動産物件などの売買や、賃貸物件の賃料収入によってファンドの収益を出しています。
不動産価格は、市況や需要・供給のバランスの影響を強く受け、価格が下落すると、不動産の売出価格が購入価格を下回る可能性が出てきます。

また、オフィス物件や倉庫物件などを貸し出して収益を上げる際、不動産価格が下落すればそれに連動する形で賃料を下げなくてはなりません。
その影響で収益も下がり、運用益をあげられなくなるリスクが生じてくるのです。

市場規模が小さすぎたり、取引される機会が極端に少なかったりする資産は、購入や売却の良いタイミングを逃してしまう可能性が高まります。これを流動性リスクといいます。

ファンドマネージャーが投資信託の組入資産（株式や債券など）を売却しようとしても、そのタイミングで買い手が見つかるとは限りません。
売りたいと思っても買い手が見つからないならば、買い手が現れるまで待つしかありません。
買い手が現れるのを待つ間に市況が悪化した場合、保有する銘柄の価格下落が起こり、結果として基準価額が下がってしまうこともあります。
一般的に、時価総額の小さい株式や市場全体の規模が小さい新興国資産などは、相対的に流動性が小さいため、流動性リスクが大きくなる点には注意が必要です。