経済的なリターンと同時に社会的リターンも追求！
ETFを活用した「新しい投資」
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「お金のデザイン・グローバル・ソーシャル・デベロップメント・ファンド」では、「環境」「社会」への投資に焦点を当て、SDGsをベースに16のテーマを策定しています。そして、ESG評価機関のデータに基づいたテーマ毎に価値向上が見込めるETFへ分散投資を行います。今回は、当ファンドの魅力についてご紹介いたします。
- ※当ページはＳＭＢＣ日興証券株式会社が株式会社お金のデザインから提供を受けた資料をもとに作成しております。
- 【今回ご紹介するファンド】
- ※「投資リスク」、「手数料」等の詳細につきましては、「目論見書」にてご確認ください。
サステナブル投資って何？未来のための投資スタイル
サステナブル投資※1は、従来の投資である「経済的リターン」を追求しながら、同時に「社会的リターン」も追求する「新しい投資」の枠組みです。※2世界のサステナブル投資残高は、2020年時点では35兆ドルを超える規模にまで成長し、注目度が非常に高まっています。また、日米の運用資産総額に占めるサステナブル投資の割合は右肩上がりで、今後もその伸びしろは大きいと考えています。
- ※1サステナブル投資は、持続可能な社会の実現を目指して投資対象を選別する投資手法で、環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）の要素を考慮して投資対象を選別するESG投資とほぼ同義で用いられています。
- ※2経済的リターンは、組入れた銘柄の株価上昇などから得られる収益の最大化を目指します。リスク低減（価格の振れ幅を抑えること）も重視されます。
社会的リターンは投資によってもたらされた社会課題解決への貢献（例：CO2の排出削減で地球環境に好影響をもたらす）により、未来の生活や環境の改善を目指します。
（期間）2016年〜2020年
- ※上図は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
コンセプトムービー
（ＳＭＢＣ日興証券の公式YouTubeチャンネルにリンクします）
今、注目の環境・社会に関する16のテーマに分散投資
当ファンドでは、より長期的な影響が大きいと考えられる「環境」と、「社会」への投資に焦点を当てます。16のテーマは、SDGsをベースに策定。環境・社会でそれぞれ8種ずつの（社会はヘルスケア4種、労働環境4種に分けた）計16種のテーマに均等に投資を行います。
ETFを活用し効率的な運用を実現
ETFとは、上場投資信託とも呼ばれ、株式と投資信託の特徴を兼ね備えた金融商品です。一般的にETFは、1銘柄に投資するだけで、直接投資が難しい海外の銘柄を含む、非常に多くの銘柄に分散投資が可能となります。また流動性が高く、取引コストも抑えられる傾向にあるため、効率的な運用が可能となります。当ファンドでは、ESG評価機関の評価に基づいた客観的な尺度を用い、策定した16のテーマ、それぞれに最も適したETFを選定し、分散投資を行います。
- ※上記の投資プロセスは、今後変更される場合があり、また、市場動向等によっては上記と異なる運用を行う場合もあります。
- ※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
- ※写真やイラストはイメージであり、実際とは異なる場合があります。
シミュレーション・パフォーマンス
当戦略における設定前シミュレーション・パフォーマンス（期間：2016年7月29日〜2021年7月30日）は、投資家のESG意識の向上とともに、選定したETFが、総じて堅調な推移であったため、世界株式指数をアウトパフォームする結果となりました。「ESG」のテーマ自体は不可逆的なテーマであり、今後、ますます「ESG投資」の流れが定着するとともに、パフォーマンスの向上が期待できると考えています。
- ※2016年7月末時点を100として指数化（月次ベース）
- ※期間（2016年7月29日〜2021年7月30日）
- ※当戦略は信託報酬控除前の数値とし、世界株式はS&Pグローバル大中型株指数（S&P Global LargeMidCap）を参照
- ※当ファンドのモデルポートフォリオで過去にさかのぼって分析したデータをご参考として表示したものであり、ファンドの運用実績とは異なります。
- ※上記は過去のものであり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
- ※収益分配金にかかる税金は考慮しておりません。
- 【今回ご紹介するファンド】
- ※「投資リスク」、「手数料」等の詳細につきましては、「目論見書」にてご確認ください。
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金融商品取引法第37条（広告等の規制）にかかる留意事項
当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等（売買単位未満株式を除く）の場合は約定代金に対して最大1.265％（ただし、最低手数料5,500円）の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等（直接的費用として、最大3.30％の申込手数料、最大4.50％の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64％の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等）をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます（債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります）。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況（財務・経営状況を含む）の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ（元本欠損リスク）、または元本を超過する損失を生ずるおそれ（元本超過損リスク）があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます）を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額（以下「委託保証金等の額」といいます）を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ（元本超過損リスク）があります。
また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売り付けの価格と買い付けの価格に差がある場合があります。
上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。