投資信託は、専門家に運用を委ねられるので、投資初心者でも比較的安心して気軽に投資をはじめられます。

投資信託は国内外の株式、債券そして不動産など、あらゆる資産に投資できるのが魅力です。
比較的少額から購入することもできることから、手軽に投資をはじめられます。
また投資信託はあらゆる資産に投資するパッケージ商品なので、資産単体へ投資するよりも資産分散効果がある点も魅力です。

投資信託に関わる当事者は、役割ごとに大きく分けて以下の4者が存在します。

投資信託はその専門の人が役割ごとにしっかりと存在するからこそ、安心して投資ができる側面があります。

投資信託は比較的少額から購入できることから、株式などと比べて簡単にはじめられる金融商品です。
商品によって異なりますが、最小投資単位は1〜2万円前後（1万口あたり）となっています。
当社が提供している「投信つみたてプラン」なら、毎月1,000円という少額からでも購入可能です。

また、投資のプロが責任をもって運用してくれますので、自分でどの個別銘柄にどのタイミングで投資すればいいか……などを考える必要がありません。
ただし、プロが運用しているからといって、常に利益が出るわけではないことにはご注意ください。

つまり、いきなり現物株式を取引するよりも投資がはじめやすいといえます。
投資信託は投資初心者が投資をはじめるにはぴったりな金融商品であるといわれるのは、その手軽さも一因となっているのです。

リスクを軽減するためには資産を分散することが重要ですが、個別の株式や債券を複数保有し分散しようとする場合、大きな資金が必要になります。一方で投資信託は、一つの投資信託の中で複数の資産を組み入れるため、気軽に分散投資を行うことができます。

投資信託は透明性が高く、広く信頼されている金融商品です。
投資信託の基準価額はブラインド方式が採用されており、毎日公表されていることは前項でもお伝えしました。
公表された各銘柄の基準価額は新聞にも掲載されていることからもわかるように、その点でも透明性が高いことがわかります。

また、投資信託は決算期ごとに監査法人などによる監査を受ける必要があり、金融商品取引法によって財務諸表の作成も義務付けられています。
作成された財務諸表は「EDINET」というサイトに掲載されますので、どなたでも閲覧できます。請求目論見書にも掲載されているので、販売会社から入手することも可能です。

このように、極めて透明性の高い投資信託は、銘柄選びの参考になる情報であふれています。
トータルリターンなども公開されているので、投資期間全体の累積分配金を含む損益を参考にしながら、購入する銘柄を選ぶことも可能です。

投資信託をはじめる場合、まずは証券会社などの金融機関で証券口座を開設することになりますが、証券口座には大きく分けて2つの種類があります。

特定口座は源泉徴収あり・なしが選べます。
源泉徴収ありの場合、税金を差し引いたあとの運用益や分配金が入金されます。

投資初心者にとって、売買損益計算や確定申告は非常にハードルが高く、とっつきにくいのではないでしょうか。
税務関係を全て証券会社で完結してくれる特定口座は、投資初心者に向いていると言えるでしょう。

ここまでのメリットを踏まえて、投資信託での資産運用に向いているのは以下のような方です。

投資信託をはじめるなら「ＳＭＢＣ日興証券」

豊富な商品ラインアップが魅力。
毎月1,000円から投資できる「投信つみたてプラン」も好評です。
ネット申し込みなら、最短即日で取引をスタートできます。

投資信託は投資性のある金融商品です。預貯金とは違い、元本割れリスクがあることを認識しなくてはなりません。

そもそも元本割れとはどのようなものでしょうか。
例えば、投資信託を100万円分購入し、購入後の評価額が98万円になったとします。
投資元本である100万円を割り込んでいますので、これがまさに元本割れの状態です。
申込手数料のかかる投資信託を購入した場合、購入した時点ですでにその手数料分だけ元本割れをしているのが、元本割れのよくある例です。

「積立投資」で元本割れのリスクを小さくできる

しかし、元本割れを逆に活かせる投資手法もあります。投資信託による「積立投資」です。
積立投資は「ドル・コスト平均法」という究極の時間分散を活用できます。
「ドル・コスト平均法」とは、決まった期間ごとに一定額の投資信託などを買い付ける投資手法です。

定期的な積立投資をしていくと、購入時点での投資信託の基準価額が毎回変わってきます。
例えば、基準価額が今月は10,000円であったものが、来月は9,000円に下落しているかもしれません。
積立投資で毎回同じ金額分を購入する場合、基準価額が安い方が多くの口数を買い付けられるので、基準価額の下落はむしろ喜ばしい状態といえます。
逆に、基準価額が高くなると、同じ積立金額で購入できる口数は少なくなります。

これは「高値づかみ」を防げるだけでなく、将来的に基準価額が上がってきたときにより大きな利益を手にすることも期待されます。

投資信託には、手数料などのコストや税金がかかります。

日本国内の投資信託は、約5,900銘柄にものぼります（2022年12月現在）。
その中から自分にあった投資信託を探し出すのは、かなりの困難を極めます。

投資初心者の方は、短期的に流行する業界へ投資している、いわゆる「テーマ型投資信託」の購入は避けた方が無難かもしれません。
必ずしもテーマ型投資信託が悪いというわけではなく、長期的に成長を続けるテーマであれば基準価額の上昇も見込まれます。
ただし、ブームが一過性に終わって長期的なトレンドにならず、投資対象として見たときに今後の成長が期待できないとなれば、値崩れの懸念があると判断される可能性があります。
そうなると解約する投資家が増え、投資信託の純資産総額が低下し続けた場合、そのファンドが償還されてしまう可能性があります。

証券会社は自分にあった銘柄を絞るだけにとどまらず、銘柄選定のヒントとなる情報提供してくれます。投資信託をはじめるうえで頼もしい存在になってくれるでしょう。

ここまでのデメリットを踏まえて、投資信託に向いていないのは以下のよう考え方や環境にある方です。

証券会社などに証券口座をお持ちでない方は、まず証券会社で証券総合口座を開設する必要があります。
より自分にあった投資信託を選ぶためにも、銘柄数を多く取り扱っている証券会社で証券総合口座を開設することをおすすめします。
それでは実際に投資信託をはじめるには、口座開設申込みからどれだけの日数がかかるのでしょうか。

例えば、当社の場合、スマートフォンやパソコンからでも証券総合口座の開設が可能です。
パソコンから本人確認書類をアップロードした場合は最短3日で、スマートフォンで本人確認が完了した場合は最短でその日のうちに、投資信託をはじめられます。

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証券総合口座が開設されると、いよいよ投資信託の銘柄が実際に買えるようになります。
どのような銘柄を選ぶかは、お金を増やす目的や目標額によって変わってきます。
自分の年齢や現在おかれている環境も、銘柄選びの大切な要素になるでしょう。
それらを総合的にしっかりと加味しながら、自分にあった投資信託を選ぶことをおすすめします。