人生100年時代、資産寿命をともに延ばす!

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人生100年時代、資産寿命をともに延ばす!

人生100年時代が到来しています。ここで私たちが考えなくてはいけないこと、それは、人生100年時代をより充実して楽しむためには、生命寿命だけでなく、健康寿命と資産寿命をともに延ばすことが大切であるということでしょう。今回は資産寿命に注目し、さまざまな資産活用ニーズに対応したファンド『ライフ・ジャーニー(愛称:最高の人生の描き方)』をご紹介いたします。

  • 「投資リスク」、「手数料」等の詳細につきましては、「目論見書」にてご確認ください。

人生100年時代、資産寿命を延ばすことが重要

人生100年時代の到来に伴い、資産寿命を延ばすことが重要となっています。従来想定されていたライフスタイルでは、就労などを通じた預貯金によって資産を積み上げ、退職後は、退職金などの金融資産を取り崩しながら、公的年金などによって生活するというものでした。しかし、長寿化の進展によって、従来のような資産形成の仕方では、「資産寿命」が「生命寿命」に届かないリスクが生まれています。

男性はおよそ4人に1人、女性はおよそ2人に1人が90歳を迎える時代

「平均寿命」は、医療技術の進歩などによって今後も延びるといわれています。長寿はうれしいことですが、長生きによって蓄えを使い果たしてしまうという“長生きリスク”が発生する可能性には注意が必要です。

0歳の人が各年齢を迎える割合

(出所)厚生労働省「平成30年簡易生命表」、「平成10年簡易生命表」を基に三井住友DSアセットマネジメント作成

POINT! 資産寿命を延ばす工夫として「定率取崩し」を活用

資産を取り崩して使う場合、毎回の取崩し額を“一定の金額”(『定額取崩し』)とする方法のほかに、毎回の取崩額を資産残高の“一定の割合”(『定率取崩し』)とする方法があります。

後者の『定率取崩し』の場合、資産残高の減少に応じて取崩額が調整されるため、資産残高の減少に従って取崩額が小さくなり、資産の寿命を延ばす効果が期待されます。

"定率"で資産長持ち

*投資金額3,000万円は、勤労者世帯の平均貯蓄額(1,327万円)と平均退職給付額(1,983万円)の合計3,310万円を参考に設定したもの。

(出所)総務省「家計調査報告(平成29年)」、厚生労働省「平成30年就労条件総合調査」を基に三井住友DSアセットマネジメント作成

  • 上記はシミュレーションの結果であり、実際の投資成果ではありません。
    一定の前提条件に基づくものであり、経費等は考慮されていません。また、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

当ファンドの特徴

①『最高の人生』を描くために3つのコースをご用意

長い人生、楽しく過ごしているうちに、お客さまのライフステージやお金の使い方も変わっていくでしょう。『ライフ・ジャーニー』では、お客さまの現在や将来のさまざまなニーズにお応えできるよう、タイプの異なる3つのコースをご用意しています。お客さまの大切な資産を『育てる』だけでなく、『使う』もしっかりサポートします。各コースとも、大切な資産を『育てる』ために、中長期的な観点から、安定的な収益の確保を目指します。

3つのコースをテーブルで説明
  • 上記はイメージであり、将来の運用状況、成果等を示唆あるいは保証するものでもありません。
  • 目標分配率とは、基準価額に対する分配率の目安を示すものであり、実際の支払額を補償するものではありません。また、各コースの利回りを示唆あるいは保障するものではありません。

(ご参考)『ライフ・ジャーニー(かしこく使うコース)』の設定来基準価額推移

(ご参考)『ライフ・ジャーニー(かしこく使うコース)』の設定来基準価額推移の説明図
当ファンドに設定来より1,000万円投資していた場合
  1. ※1データは2018年5月16日(設定日)〜2020年2月28日時点
  2. ※2基準価額、税引前分配金再投資基準価額は、1万口当たり、信託報酬控除後です。分配金は1万口当たり、税引前。
  3. ※3税引前分配金再投資基準価額は、分配金(税引前)を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。

(出所)三井住友DSアセットマネジメント作成

  • 上記は過去の実績であり、将来の運用成果および分配を示唆あるいは保証するものではありません。分配金額は委託会社が分配方針に基づき基準価額水準や市況動向等を勘案して決定します。ただし委託会社の判断により、分配を行わない場合もあります
  • ファンドの換金時は費用・税金などがかかる場合があります。詳しくは当ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

②大切な資産を長く『育てる』ために、最適な資産配分で運用

『ライフ・ジャーニー』は、お客さまの大切な資産を長期にわたって『育てる』ために長期的な目線による最適な資産配分で運用します。そのために、運用を担当するブラックロックは、独自の『ジャパン・エンハンスト・ストラテジック・モデル』を活用し、世界の株式・債券・リートへ投資を行います。

ジャパン・エンハンスト・ストラテジック・モデルの投資ユニバース
投資対象とする外国投資信託の運用プロセス
  1. ※1上記2019年9月末現在の基本資産配分は純資産総額を100%として算出した目標値であり、今後変更される場合があります。数値は四捨五入の関係上、合計が100%にならない場合があります。
  2. ※2上記の運用プロセスは2019年9月末現在のものであり、今後変更される場合があります。

(出所)ブラックロックのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

*外国投資信託における短期金利+年4.5%程度は、当ファンドにおいては、各コースの信託報酬および各コースが投資対象とする外国投資信託において想定される運用報酬等控除後で、短期金利相当分+年3%程度となります。

運用会社からのメッセージ(三井住友DSアセットマネジメント)

人生100年時代の到来とともに、今後人々の生活はますます多様化することが予想されます。当ファンドは、勤労世代等の「資産形成」、退職世代等の「資産寿命を延ばす」、「運用しながら取崩す」ニーズに対応するファンドとして開発致しました。投資家の皆様のそれぞれのライフステージに応じて、タイプの異なる3つのコースからお選び頂くことができます!

三井住友DSアセットマネジメント株式会社
オンラインマーケティング部長
宗正 彰(むねまさ あきら)
プロフィール

中央三井信託銀行(現・三井住友信託銀行)にて、「運用企画/ファンドマネージャー/株式アナリスト」を歴任。上場企業の取締役を経て、2008年に三井住友アセットマネジメント(現・三井住友DSアセットマネジメント)に入社。大手運用会社「初」のインターネット投信直販や情報発信を活用したブランド・マーケティング戦略など、特にオンラインを駆使した新たなビジネスモデルを次々と構築。数千人来場の大規模イベントや全国セミナーにも数多く登壇。講演会やメディア出演の際には、『宗さま』の愛称で呼び親しまれるなど、多方面で活躍中。

  • 「投資リスク」、「手数料」等の詳細につきましては、「目論見書」にてご確認ください。

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金融商品取引法第37条(広告等の規制)にかかる留意事項

手数料等について

当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等(売買単位未満株式を除く)の場合は約定代金に対して最大1.265%(ただし、最低手数料5,500円)の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等(直接的費用として、最大3.30%の申込手数料、最大4.50%の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64%の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等)をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます(債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります)。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。

リスク等について

各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況を含む)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます)を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。
また、店頭デリバティブ取引については、当社が表示する金融商品の売り付けの価格と買い付けの価格に差がある場合があります。

上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。