すべての投資家に「サステナビリティ(持続可能性)」を重視した投資機会を
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近年、SDGsをはじめ、環境や社会の持続可能性を重視する動きが急速に高まっています。
資産運用においても、より『ESG』を重視するなど、サステナビリティに基づいた投資がこれからのスタンダードとなりつつあります。
- ※当ページはＳＭＢＣ日興証券株式会社が三井住友DSアセットマネジメント株式会社から提供を受けた資料をもとに作成しております。
- ※「投資リスク」、「手数料」等の詳細につきましては、「目論見書」にてご確認ください。
- ※世界インパクト投資ファンド 愛称：Better world は資産成長型のみ積立申込対象となります。
今、話題のSDGs・ESGについておさらいしよう！
SDGsとは？
「SDGs（エスディージーズ：Sustainable Develoment Goals = 持続可能な開発目標）」とは、2015年9月の国連サミットで採択された、2016年から2030年までの国際目標です。持続可能な世界（あらゆる形の貧困を解消・不平等の撲滅・気候変動の改善など）を実現するための17の目標・169のターゲットから構成されています。
（出所）三井住友DSアセットマネジメント作成
ESG投資とは？
ESG（イーエスジー）とは、「環境（Environment）」「社会（Social）」「ガバナンス（Governance）」の頭文字を取った言葉で、企業の長期的な成長のために重要とされています。ESG投資では、ESGに対する企業の取組みを重視して投資銘柄を選定します。持続可能性の高い事業運営や、企業価値の向上が期待できる企業に投資を行うことにより、長期的な投資収益の改善が期待されます。
サステナビリティを重視した投資が広がる背景とは？
SDGsに関連した社会的課題の解決への取り組みは企業にとって大きなビジネスチャンスであり、投資家にとってはリターンの源泉になります。
例えば、地球温暖化の抑制に向けた脱炭素の動きは地球規模の取組みとなっており、世界中の多くの企業が革新的な技術やサービスで解決に向けて動き出しています。今後、様々な産業でビジネスモデルの変化が予想され、主要プレーヤーが大きく入れ替わる可能性が出てきていることから、多様な投資機会も生まれています。
- （注）市場機会および雇用創出は、BETTER BUSINESS BETTER WORLD,January 2017によるデータです。
（出所）Business & Sustainable Development Commission、 国連等のデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
- ※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境等を示唆あるいは保証するものではありません。
「SDGs」×「イノベーション」が生み出す投資機会に着目したファンドに注目！
SDGs達成を支援する手法の一つとして注目を集める”インパクト投資”とは？
インパクト投資とは今話題のESG投資の一種で、民間企業の力を活用して社会的課題を解決すると同時に経済的利益を追求するところに特徴があります。社会的な課題解決のためには投資リターンを犠牲にすると思われがちですが、社会的課題をイノベーションによってビジネスチャンスに繋げていく企業に投資することで、企業価値の向上による投資リターンの獲得に繋がると考えます。
（出所）各種資料を基に三井住友DSアセットマネジメント作成
世の中に先駆けてインパクト投資を実践する「世界インパクト投資ファンド」
当ファンドの運用戦略はSDGsが国連で採択された2015年にスタートし、翌2016年に当ファンドを設定したことから、国内におけるインパクト投資ファンドの先駆けと言えます。革新的な技術やサービスでSDGsをはじめとする様々な社会的課題の解決に取り組む企業、いわゆるインパクト企業に着目し、新たに創出される市場で成長する企業に投資することで、これまで投資家の皆様にリターンをお返ししてまいりました。
（出所）ウエリントン・マネージメント・カンパニー・エルエルピーからのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成
- ※上記は過去の実績および将来の予想であり、今後の市場環境や当ファンドの将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
- ※上記は2020年9月末時点の保有銘柄であり、当該銘柄を当資料作成時点で保有あるいは今後も保有するとは限りません。また、当該銘柄を推奨するものではありません。
- ※写真はすべてイメージです。
動画でわかりやすく解説！「世界インパクト投資ファンド 愛称：Better World」
（三井住友DSアセットマネジメント株式会社の公式YouTubeチャンネルへリンクします）
「環境問題」×「テクノロジーの進化」が生み出す投資機会に着目したファンドに注目！
農業・産業・IT革命に続く、第４のエネルギー・環境革命”GX”とは？
”GX（グリーン・トランスフォーメーション）”とは、先端技術を活用して、地球温暖化や海洋プラスチックごみによる環境破壊などの課題を解決し、持続可能な社会を実現させることです。
多くの国がカーボンニュートラル（脱炭素社会）の達成目標としている2050年に向けてGXの取組みを加速しており、GX関連企業は地球環境の改善に貢献するとともに、中長期的な成長が期待されます。
- ※画像はイメージです。
（出所）各種資料を基に三井住友DSアセットマネジメント作成
環境問題を解決に導く先端企業に投資する「グローバルGX関連株式ファンド」「アジアGX関連株式ファンド」
当ファンドは地球環境の危機をビジネスチャンスに変える”GX”という新たな成長分野に着目し、「脱炭素技術の進化」、「エネルギーのクリーン化」、「限られた資源の活用」の3つの投資テーマから成長が期待できる銘柄に厳選して投資します。環境関連ビジネスの市場規模は2050年にかけて2,340兆円になるとの予測もあり、GX関連企業は環境問題へ貢献するとともに、中長期的な成長が期待されています。
- （注）左図：2020年以降は環境省の予想。
- （注）右図：注目分野は三井住友DSアセットマネジメントによる分類です。予想は環境省。
（出所）環境省ホームページのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成。
- ※写真はイメージです。
「GX」関連企業へ投資する魅力とは？運用会社インタビュー！
当ファンドの運用を担当する三井住友DSアセットマネジメント 運用部 プロダクトスペシャリストの村井氏にインタビューを行いました。
村井 利行
1990年三井生命（現 大樹生命）入社。93年より特別勘定運用部にて株式運用に従事し、以降27年間、アジア株式を中心に外国株運用を担当。2013年〜19年はアジア株の最高投資責任者（CIO）として香港にてチームを統括。2020年11月より現職。
米国・英国・香港での19年に亘る海外駐在経験を活かし、グローバルな視点でアジアを深く分析し熱く語る。CFA協会認定証券アナリスト、日本証券アナリスト協会認定アナリスト。
以前より、脱炭素を含む環境関連は市場では広く知られており、時にそのテーマがブームとなっては萎むような状況が続いてきました。その当時と比べて、今回は何が違うのか。
１つの答えは、米国・中国ともにカーボンニュートラル達成に向けて具体的な目標設定を国際的に発表するなど、“本気度の違い”と考えられます。現在では国家のみならず企業も環境問題に対して待った無しに取り組みを強化しており、金融業界も環境対応に向けて資金の流れを大きく変えようとしています。
このような官民の本気度に加えて、従来との大きな違いが、テクノロジーの進化だと考えており、環境問題をテクノロジーによって解決しようとするＧＸ（グリーントランスフォーメーション）によるパラダイムシフトであると考えます。従来のように、既存のA社、B社、C社、D社が競争してその中から勝ち残る企業がある、というよりも、新たにX社、Y社、Z社など多数のプレイヤーが誕生して、その中からZ社がシェアを拡大していく、という姿を想像させます。
GXというテーマに限らず、実際に投資を行う観点から見ると、『米国・中国の行方』を如何に見据えつつ資産運用を行うか、ということが2022年のみならず今後複数年に亘り、極めて重要であると判断しています。
それを踏まえた上で、米中それぞれの重要政策に「気候変動や環境問題」への対応が入っていることは注目すべき点です。米国はバイデン政権誕生後直ぐにパリ協定への復帰、中国も同じく環境問題で国際協調に加わる姿勢を示しており、双方がこと環境問題では、お互いに協力する姿勢を示しています。実際に、COP26において米国と中国が環境問題で協力するという共同宣言があったことは、大きな驚きでした。環境問題は、ほぼ唯一と言って良いほど、双方が協調関係を示している分野であり、これは投資を行う上では極めて重要なポイントであると考えられます。
また、個別銘柄選定も極めて重要なポイントです。GX関連銘柄の中には話題先行で株価がもてはやされているものがありますが、まずは企業の中長期の「競争優位の持続可能性」を評価し、過大評価されていない企業に厳選投資を行うことが重要と考えます。
投資テーマは両ファンドとも共通ですが、それぞれの国・地域で市場特性や主要プレイヤー、今後の事業成長見通しなどが異なります。
3つの投資テーマ（「脱炭素技術の進化」、「エネルギーのクリーン化」、「限られた資源の活用」）に関して、グローバルGXはそれぞれの投資対象が広範に存在するのに対して、アジアGXは中国・韓国・台湾・日本など部品や完成品などの製造業に強みを持つ国・地域が多くなっています。環境問題の多くはアジアを中心とした新興国で生じており、その問題を解決するにあたって将来的には、アジアの企業が担う役割は拡大すると見込みます。
ポートフォリオ戦略の観点で見ると、既に米国のハイテク株に投資している投資家の方に対しては、アジアGXを保有することで地域分散の効果を期待できると考えています。
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