投資家は金融機関である販売会社を通して投資信託を購入しますが、投資信託の購入金額は「基準価額」と「口数」が大きく関わってきます。

「基準価額」とは、投資信託の価格のことをいい、投資信託の購入時や解約時における計算の基礎となる価格です。

一日一回、ほとんどの投資信託の基準価額の公表が行われています。
投資信託の基準価額は、株価のように分単位でめまぐるしく変動するものではありませんが、資産価格の増減や為替の影響、投資信託を運用する際の費用、更には分配金を出すことなどによって日々変動することに注意が必要です。

「口（くち）数」とは投資信託の購入や解約時など、取引する際の単位のことです。投資信託は「口」という単位を使い、基準価額のほとんどは1万口あたりの価格で表示されます。

基準価額は、下記の計算式で算出します。

投資信託は、組み入れる商品によって「公社債投資信託」と「株式投資信託」の2つに大きく分類できます。

「公社債投資信託」は、投資先に株式を一切含めない投資信託のことです。
たとえば、国内外の公社債やCP（コマーシャルペーパー：企業が発行する短期・無担保約束手形）を組み入れて運用する「MMF」（マネー・マネージメント・ファンド）という商品が、公社債投資信託の代表的な例といえます。

「株式投資信託」は株式にも投資できる投資信託のことです。
公社債だけで運用している投資信託でも、約款で株式運用が認められている場合には株式投資信託に該当します。

また、投資対象国や地域による分類もあります。
日本国内に限定投資する場合は「国内型」であり、投資先が日本国内にとどまらず海外にもおよぶ場合は「海外型」です。
さらに、海外型は先進国を中心に投資先を選んでいる「先進国型」と、新興国を中心に投資する「新興国型」と分ける場合がほとんどです。

株式や債券など異なる複数のの資産を組み込んだ投資信託は「バランス型ファンド」と呼ばれ、分散投資を重視した投資家に根強い人気を誇ります。
分散効果がはたらき比較的リスクの低い運用を期待できることから、景気後退期などに特に人気です。比較的安定したファンドとして、老後の生活資金を大事に運用していきたいという高齢者の方にも人気です。

なお、「ETF」は上場投資信託のことであり、株式市場に上場していることが最大の特徴です。
ETFと投資信託の違いなどの特徴は、「投資信託とETF（上場投資信託）の違いは？自分に向いているのはどっち？」の記事で詳しく紹介しています。あわせてお読みください。

投資信託は証券会社だけでなく銀行や郵便局でもはじめられます。
しかし、投資信託の銘柄数を比較した場合、銀行や郵便局よりも数多くの銘柄を取り扱っているのが証券会社です。
豊富で幅広い商品ラインアップの中から、より適格な銘柄を選べる点が証券会社の強みなのです。

また、銀行や郵便局では株式などの金融商品は取り扱っていません。
将来的に個別株式などの購入も考えている場合には、なるべく早い段階で証券会社を利用しておくことをおすすめします。今後の投資戦略の幅を広げることにもつながります。

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証券総合口座を開設すると、いよいよ投資信託の銘柄を買えるようになります。
しかし、投資信託の銘柄選びは、誰もが同じものとは限らず人それぞれ異なります。
投資信託の銘柄選びで重要になるのは、ご自身のライフプランに照らし合わせながら、投資の目的や目標額をじっくりと考えていくことです。

たとえば、投資期間を長く取れる20代〜30代の方が、老後資金の準備を考えていたとします。
力強い経済を背景に今後も底堅い成長が期待できる「米国株インデックス」に長期の積立投資をすることは、ライフプランや人生設計にマッチした投資信託の選び方の選択肢のひとつといえます。

投資の目的や目標額をしっかりと考えつつ、それに見合った投資信託の銘柄を選ぶように心がけましょう。

投資信託の選び方は、「【投資信託の選び方】カンタン3STEPで「わからない」を解消！」の記事でもっと詳しく解説しています。こちらもぜひお読みください。

投資信託をはじめて購入しようと検討しているけれど、どの銘柄を選んでよいのかわからない方のために投信取引サポートツール「fund eye」もあります。

「貯蓄から資産形成へ」という言葉を耳にしたことはあるでしょうか？
政府も、投資に活用できる制度をつくり、国民に対して資産形成のための投資を促しています。

積み立てた銘柄の運用益が非課税になる「一般NISA（ニーサ）」「つみたてNISA（ニーサ）」や、老後資金の積み立てをしながら税制優遇を受けられる「iDeCo（イデコ）」といった制度が誕生しています。

つみたてNISAやiDeCoでも、投資信託を購入することができます。
積立投資の仕組みの中でしっかりと運用できるこれらの制度は、積立投資による資産形成の “援軍” です。ぜひ有効活用してみてください。