お客さまのニーズに寄り添う投資信託「まるごとひふみ」
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2021年3月に運用を開始した「まるごとひふみ」は組入比率が異なる3種類のバランスファンドを展開し、現在のライフステージや今後のライフプランによって異なる一人ひとりの投資ニーズにお応えできる投資信託です。今回は「まるごとひふみ」の特長についてご紹介します。
- ※当ページはSMBC日興証券株式会社がレオス・キャピタルワークス株式会社から提供を受けた資料をもとに作成しております。
まるごとひふみへの想い
レオス・キャピタルワークスの経営理念は、「資本市場を通じて社会に貢献します」です。
現在、「老後2,000万円問題」に象徴されるように、日本人の将来への不安は高まっています。わたしたちは資産運用会社として皆様の不安に応えなければならないと思い、それこそが社会貢献だと考えております。
株式ファンドはレオス・キャピタルワークスの大切な運用商品ですが、株式はリスクが高いイメージがありますので、現在の状況や今後のライフプランによってお客さま一人ひとりの投資ニーズにすべて対応することはできません。そのため、多くの皆様に、それぞれのリスク許容度に合わせて資産形成ができるよう、「まるごとひふみ」を提供することにいたしました。
コンセプトムービー
- 制作日:2021年3月15日
- 制作者:レオス・キャピタルワークス株式会社マーケティング部
- ※レオス・キャピタルワークス株式会社の公式YouTubeチャンネルへリンクします
まるごとひふみの特長
まるごとひふみは、信託財産の中長期的な成長を図ることを目的として運用を行います。
特長①:中長期的な資産形成を応援する多彩な商品ラインアップ
「まるごとひふみ」は、お客さまのライフプランや投資スタンスに合わせたリスク・リターンの異なる商品をご用意しております。
特長②:ファンド・オブ・ファンズ方式により世界の株式および債券などに分散投資
お客さまからお預かりしたご資金をファンド・オブ・ファンズ方式により複数のファンドを通じて世界の株式および債券に分散投資します。
- ※「ひふみワールドファンドFOFs用(適格機関投資家専用)」は 外国株式に投資をする「ひふみワールドマザーファンド」を高位に組み入れています。
- ※「まるごとひふみ100」は、「ひふみグローバル債券マザーファンド」への投資は行いません。
特長③:「顔が見える運用」 投資対象ファンドはすべて自社運用ファンド
従来のひふみの商品同様、ファンドマネージャーやアナリストの「顔が見える運用」を取り入れ、信頼の向上を目指しています。
レオス・キャピタルワークスは債券運用に挑戦します
この度、まるごとひふみに組み入れる債券ファンドの運用を担当することとなりました。債券トレーダーとしての長年の経験をもとに、債券運用においても国内株、世界株同様にハイクオリティかつお客さまにとって安心できるアクティブ運用をお届けしたいと考えております。
今回の債券ファンドでは、先進国の国債をはじめとした高格付債券の中から、投資家にとって保有価値が高いと考えるものをチョイスし、リスクを適切にコントロールしつつ、アップデートを続けることで投資収益の向上を目指します。
特定のルールやインデックスといった枠にこだわらず、お客さまに最善の結果をもたらすよう努めてまいります。また、国際機関および企業が発行する債券の組み入れに際しては、従来からのひふみの運用哲学(火風水土心)の中でも“心”(銘柄選択の根本思想であり、公明正大に事業(業務)を行なっているか見定めること)の価値観を重視し、ESG(環境、社会、ガバナンス)やSDGsといった概念を債券ポートフォリオに組み入れ社会をよくすることへの一助となることを常に意識します。
多くのお客さまにとって、投資がより身近なものとなることを願っております。
- 債券の基本的な仕組み
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債券は国や、国際機関、公共団体、企業などが資金を調達するために多数の投資家からお金を借りる時に発行するものです。利払い日には利息が支払われます。発行元が破綻しない限り、決められた金額が払い戻されるため、株式と比べるとリスクの低い性質を持ちます。
- 債券を組み入れる意義
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過去のそれぞれの値動きを見ると、債券の値動きの大きさは株式に比べて比較的小さくなっています。
「まるごとひふみ15」「まるごとひふみ50」は株式と債券を組み合わせることで、価格変動に伴うドキドキの軽減を目指しています。
商品ラインアップ
リスク・リターンに応じた3つの商品
- ※記載している標準組入比率になるよう調整を行いますが、完全にこの比率を保証するものではありません。
よくあるご質問
その他のひふみシリーズはこちら
ひふみプラス
ひふみワールド+
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金融商品取引法第37条(広告等の規制)にかかる留意事項
当社がご案内する商品等へのご投資には、各商品等に所定の手数料等をご負担いただく場合があります。たとえば、店舗における国内の金融商品取引所に上場する株式等(売買単位未満株式を除く)の場合は約定代金に対して最大1.265%(ただし、最低手数料5,500円)の委託手数料をお支払いいただきます。投資信託の場合は銘柄ごとに設定された各種手数料等(直接的費用として、最大3.30%の申込手数料、最大4.50%の換金手数料または信託財産留保額、間接的費用として、最大年率3.64%の信託報酬または運用管理費用およびその他の費用等)をお支払いいただきます。債券、株式等を募集、売出し等または相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いいただきます(債券の場合、購入対価に別途、経過利息をお支払いいただく場合があります)。また、外貨建ての商品の場合、円貨と外貨を交換、または異なる外貨間での交換をする際には外国為替市場の動向に応じて当社が決定した為替レートによるものとします。上記手数料等のうち、消費税が課せられるものについては、消費税分を含む料率または金額を記載しています。
各商品等には株式相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等の価格の変動等および有価証券の発行者等の信用状況(財務・経営状況を含む)の悪化等それらに関する外部評価の変化等を直接の原因として損失が生ずるおそれ(元本欠損リスク)、または元本を超過する損失を生ずるおそれ(元本超過損リスク)があります。
なお、信用取引またはデリバティブ取引等(以下「デリバティブ取引等」といいます)を行う場合は、デリバティブ取引等の額が当該デリバティブ取引等についてお客さまの差し入れた委託保証金または証拠金の額(以下「委託保証金等の額」といいます)を上回る場合があると共に、対象となる有価証券の価格または指標等の変動により損失の額がお客さまの差し入れた委託保証金等の額を上回るおそれ(元本超過損リスク)があります。
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上記の手数料等およびリスク等は商品ごとに異なりますので、当該商品等の契約締結前交付書面や目論見書またはお客さま向け資料等をよくお読みください。なお、目論見書等のお問い合わせは当社各部店までお願いいたします。